受験申込み案内に記載される口頭試験の実施内容

まずは、受験申込み案内に記載されている口頭試験の実施内容を見てみましょう。

かなりあっさりした説明ですが、エッセンスが数多く詰まっています。エッセンスを抜き出してみると、次の8つに集約できます。

1. 適格性を判定することに主眼をおく
2.  筆記試験の答案及び業務経歴を踏まえ実施する
3.  技術士に求められるコンピテンシーに基づき諮問する
4.  実務能力は①コミュニケーション・リーダーシップと②評価・マネジメント
5.  適格性は③技術者倫理と④継続研さん
6.  配点は実務能力が30点×2項目、適格性が20点×2項目
7.  試問時間は基本20分で10分程延長する場合もある
8.  業務経歴等の確認では試問の意図を考えて回答する

このようにエッセンスを並べてみると、４つの疑問点が湧いてきます。それらの疑問点について、一つずつ掘り下げて考えてみましょう。

受験申込み案内から浮かび上がる４つの疑問点

疑問点１：配点は実務能力が高いけど主眼は適格性なの？

まず、1行目に「技術士としての適格性を判定することに主眼をおき」と書かれています。この一文を見る限り、試問項目の「Ⅱ技術士としての適格性」を重要視して試験を行うと読み取れます。ところが、配点を見ると「Ⅰ技術士としての実務能力」が60点満点、「Ⅱ技術士としての適格性」は40点満点です。実際の試問時間もⅠ実務能力に関する時間が長く、Ⅱ適格性の方が少ないのが実態です。

そこで、「適格性を主眼におくと言いながら、Ⅰ実務能力の配点ウェイトが高いのはなぜ？」という疑問が湧いてきます。

実は、口頭試験の説明文で「技術士としての適格性」というフレーズは、技術士第二次試験実施大綱等でかなり前（たぶん平成13年度以降）から使われていました。平成12年に技術士法が大幅改定され、公益確保の責務と資質向上の責務の条文（技術者倫理と継続研さんに関する条文）が追加されています。これはAPECの相互承認に必要な法改正で、海外の技術者資格の要件に合わせるためです。

この時から、技術者倫理と継続研さんに関する認識は、技術士合格への絶対条件になりました。そして、これを確認する場は口頭試験のみだったので、「技術士としての適格性」を重視するようになり、現在でもそれが引き継がれているのだと思います。
「Ⅱ技術士としての適格性」の配点は低く、試問時間も短いかもしれませんが、技術者倫理と継続研さんに関する試問は、試験官が助け船を出せるような内容ではないので、間違った回答をすると不合格になります。

また、「Ⅰ技術士としての実務能力」に関する試問で「業務が本人の実績ではない」と判断されると、技術者倫理のコンピテンシー（業務履行上の責任）も認められないため、こちらも不合格になります。

「技術士としての適格性を判定することに主眼をおく」とは、これら技術者倫理と継続研さんを厳しく採点するという意味だと捉えるべきです。

疑問点２：２つのコンピテンシーを１セットにして採点？

試問事項では「Ⅰ技術士としての実務能力」に関して、①コミュニケーション・リーダーシップ、②評価・マネジメントと2つのコンピテンシーを1セットにして採点します。その理由について考えていきます。

まず、①の組合せについてです。技術士の業務は、複数の関係者が関わる複合的な活動です。そのため、複数の利害関係者（発注者、上司、スタッフ、協力会社、地域住民、他部署など）の意見や要求を調整し、業務を円滑に進めるリーダーシップが求められます。

この利害調整を行う上では、関係者の意見を正確に理解し、業務目的を達成するために必要な措置を分かりやすく伝えるコミュニケーションが不可欠です。特に、技術士は高度で複雑な技術を扱うので、リスク・コミュニケーション能力が求められます。

このように、コミュニケーションとリーダーシップは、技術士の業務では切り離して考えることのできない密接な関係にあります。そのため、これらのコンピテンシーを1セットして採点していると考えられます。

次に、②の組合せについてです。業務ではヒト、モノ、カネ、情報、時間などの多様なリソースを使います。これらのリソースは限りがあるため、業務目的を達成するために効率的・効果的に配分（使い分け）しなければなりません。

最適なリソース配分を決定するには、業務の各段階で得られる結果を客観的に評価する必要があります。通常の業務でも、着手段階でリソース配分を計画し、中間レビューでリソース配分を調整し、成果検証でリソース配分の改善策を検討しているはずです。

このように、マネジメントと評価は、技術士の業務プロセスにおいて、切り離して考えることはできません。そのため、これらのコンピテンシーを1セットとして採点していると考えられます。

疑問点３：どんな場合に試問時間が10分程延長されるの？

試問時間は20分以下が基本ですが、カッコ書きにあるように10分程度まで延長される場合があります。この延長規定は、試問時間が20分に短縮された平成25年度から設けられています。ちなみに、平成24年度までの試問時間は45分でした。

では、どのような場合に試問時間が延長されるのでしょう。

その理由について、技術士第二次試験実施大綱では、「受験者の能力を十分確認するため」だとしています。つまり、20分間の試問で受験者の能力を十分確認できない場合、10分程度まで延長するということです。

口頭試験は、よほど致命的な回答をしない限り、不合格になることはありません。しかし、それは受験者の能力が順調に確認できることが前提です。試問時間内に受験者の能力を十分確認ができないケースとしては、次の4ケースが考えられます。

ケース1：回答が長く曖昧で再確認を要する場合
質問への回答が長すぎると、試験官は時間調整のために「もういいです」と説明の途中で打切る場合もあります。回答内容が曖昧な場合は、追加質問や関連質問を多数受けることになり、試問時間も長くなります。

ケース2：実務経験と回答内容が一致しない場合
実務経験証明書（業務経歴・業務詳細）が受験部門・受験科目と異なる、あるいは本人の実績として疑わしいと判断された場合、業務経歴・業務詳細の口頭説明を求められるなど、疑いを晴らすために試問時間が長くなります。

ケース3：質問に即答できず沈黙時間が長い場合
受験者の中には、極度の緊張に襲われ頭が真っ白になり、簡単な質問にも答えられなくなる人がいます。また、自分の知らない専門用語を使って質問されると、質問の趣旨が理解できず沈黙時間が長引くことがあります。

ケース4：技術士としての適格性が不確定の場合
口頭試験は、技術士としての適格性の確認に主眼をおいているので、技術者倫理に関してはしつこく質問されます。「改ざんを命令された経験」を聞かれ、「ありません」と回答しても、「命令されたらどうする？」などの問答が繰返され、試問時間が長引くことがあります。

疑問点４：業務経歴等の確認で試問の意図を考えるとは？

実施内容には、「なお、業務経歴等の内容を確認することがありますが、試問の意図を考え簡潔明瞭にご回答ください」と書かれています。

この「試問の意図を考えて」とはどういう意味なのでしょう。

口頭試験では、基本的に業務経歴は確認されません。しかし、業務経歴が受験部門・受験科目と異なる、あるいは本人の実績として疑わしい場合に業務経歴が確認されます。多くの受験者は、高度の技術を要した業務経歴を見せようとして、業務内容を誇張して書く傾向があります。また、業務詳細では、チームの成果をあたかも自分一人の成果としたり、他人の成果を借用したり、事実に基づかない記述をしている例も少なくありません。

「試問の意図を考えて」とは、このような疑いがあるから業務経歴等の確認をしているので、そこを考えてという意味だと捉えることができます。疑っているのは試験官ですが、真実を知っているのは受験者本人です。ですから、質問の意図をくみ取り、正しく答える責任は受験者側にあります。

口頭試験の採点は、すべて口頭による回答内容に対して行われます。業務経歴等の試問に対しては、チームの中で果たした役割を明確にし、間違い箇所に対しては正直に訂正した方が良い結果につながります。

口頭試験の試験官を20分間（場合によっては30分間）騙し通すことは、ほぼ不可能だと認識した方が良いです。曖昧な説明やごまかしを試みれば、技術的な追加質問を投げかけられ、矛盾点を徹底的に突かれることになります。

受験申込み案内が伝えたい口頭試験への心構え

口頭試験実施内容から浮かび上がる4つの疑問点について、掘り下げて考えてきました。そこから、受験申込み案内が受験者に伝えたい口頭試験への心構えが、次のように整理できます。

心構え１：技術者倫理に反する回答には厳しく対応される
口頭試験では、技術士としての適格性を主眼に採点するので、技術者倫理と継続研さんを深く理解しておく必要があります。また、業務経歴が本人の実績ではないと判断される場合は、技術者倫理（業務履行上の責任）に反するので一発で不合格になります。そのため、実務経験証明書の記載内容については、自分が果たした役割、自分が下した意思決定、自分の挙げた成果を明確かつ簡潔に説明する必要があります。

心構え２：コンピテンシーは関連性を踏まえて採点される
技術士としての実務能力では、「ミュニケーション・リーダーシップ」と「評価・マネジメント」は、それぞれ1セットで確認されます。普段の業務の中で、利害関係者とどのようにリスク・コミュニケーションを取り利害調整を行ったか、業務プロセスにおける評価結果を基にリソース配分をどのように修正・改善したかを説明できることが必要です。

心構え３：試問時間延長を前向きに捉え積極的に回答する
試問時間が延長されると、受験者は「何か問題があるのか？」とネガティブに捉えがちです。しかし、試問時間を延長するのは、「技術士にふさわしい能力をもう少し時間をかけて確認している」とポジティブに捉えて積極的に回答すべきです。試問時間の延長を避けるには、簡潔・明確な回答、受験部門・科目の妥当性説明、沈黙時間を極力短く、倫理違反への毅然とした対応などが有効です。

心構え４：業務経歴等の確認では誠意的に真実を回答する
口頭試験で業務経歴等の説明を求められるのは、本人の実績として疑わしい場合です。回答に当たっては、経歴と受験部門・科目の整合性、業務内での役割・責任範囲、受験者本人の実績と言えるかなど、試験官がどこに疑いも抱いているかを考える必要があります。実務経験証明書の記載で間違いや誇大表現箇所は、口頭で訂正すれば大きな問題にはならないかもしれません。試験管を騙し通そうとする方が、不合格リスクは極めて高くなります。

技術士レベルの資質能力を要した点は？

「詳述した業務で技術士レベルの資質能力が必要だった点は？」と質問を受けた場合、上手く答えることができるでしょうか。

技術士レベルの資質能力とは、「技術士に求められる資質能力（コンピテンシー）」だということは、多くの受験者が知っているはずです。しかし、技術士レベルの資質能力を要する業務を説明できる受験者は少ないように思います。

技術士のコンピテンシーは、IEA（国際エンジニアリング連合）が定めるPC（Professional Competencies）に準拠して定義しています。IEAでは、PCを必要とする複合的な活動（Complex Activities）も別途定めています。技術士のコンピテンシーに使われている「業務」という言葉は、IEAが定める複合的な活動のことです。IEAでは、複合的な活動には次の5つの特性が複数含まれると規定しています。

＜複合的な活動に含まれる５つの特性＞
特性1：人材・材料・情報など多様な資源が必要
特性2：要求性能・検討事項がトレードオフ関係
特性3：マニュアルが無い又は適用できない
特性4：判断ミスが重大な欠陥・事故につながる
特性5：類似事例や研究事例が無い

上記の特性を用いて詳述業務の問題点を示すと、技術士レベルの資質能力（コンピテンシー）を要した点が回答しやすくなります。

• 重大な事故を回避するために、標準要領の適用を工夫して合理的に解決した点
• マニュアルや類似事例が無かったので、妥当性を評価しながら問題解決した点
• 品質と納期がトレードオフとなり、限られた資源の配分を工夫して解決した点

効果的な意志疎通とはどういう意味か？

「コミュニケーションで留意していることは？」との質問に対して、「明確かつ効果的な意志疎通に留意しています」と回答する人は多いと思います。そこで試験官が納得してくれればよいのですが、「効果的な意思疎通とはどういう意味ですか？」と追っかけ質問が来たら即答できるでしょうか。

技術士に求められるコミュニケーションとは、単なる説明能力ではなく、意思疎通能力です。意志疎通とは相互理解のことで、技術士業務では技術的リスクの相互理解が極めて重要です。

技術的リスクとは、高度な専門知識と豊富な経験を有する技術者が知り得るリスクです。業務を遂行する技術者は、クライアントやユーザーなど、技術的リスクを知らない関係者にリスクを説明し理解してもらう責任があります。また、技術者には、説明を受けた関係者が懸念するリスクを把握し、それに対応する責任もあります。

効果的な意思疎通について、「業務上の技術的リスクをクライアントやユーザーなどの関係者と相互理解できるようにすることです」と説明すれば、試験官はそれ以上追及しないと思います。

リーダー以外もリーダーシップは必要？

「リーダー以外の担当者にもリーダーシップは必要ですか？」との質問に対して、「関係者との利害調整のために必要です」と回答しても、試験官は納得しないかもしれません。

通常の業務は、一人のリーダーと複数の担当者で行いますが、担当者全員がクライアントと利害調整できるわけではありません。

リーダー以外の担当者にとってのリーダーシップを説明するには、各担当者の利害関係者を明確にする必要があります。例えば末端の担当者の場合、業務管理者や直属の上司、同じ業務を担当する同僚、業務で使うデータの提供者、業務結果の使用者は、全て利害関係者になります。利害関係者がいる以上、末端の担当者もリーダーシップは必要になります。

業務の一部しか担当していなくても、業務全体の成果を上げるために、自分が担当した部分について、上司と協議をした経験があれば、それはリーダーシップを発揮した経験と言えます。また、発注者と直接話をする立場になかったとしても、発注者との協議資料作成に携わっていたのであれば、協議者を通じて発注者と利害調整を行ったことになります。

担当者もリーダーシップが必要な理由を問われた場合は、「各担当者の成果が、業務全体の品質に大きく影響するので、担当者にも利害調整能力は必要」と説明すれば、試験官も納得してくれると思います。

詳述業務におけるマイナス波及効果は？

口頭試験では、「詳述業務をどのように評価していますか？」と質問されることがあります。この質問は、業務の波及効果の評価を聞かれているので、プラス波及効果よりもマイナス波及効果（負の影響）を回答した方が試験官は納得すると思います。納得した回答が得られないと、「詳述業務におけるマイナス波及効果は？」とズバリ聞かれるかもしれません。

コンピテンシー「評価」の定義で使われている波及効果とは、IEA-PCの「impacts（インパクト）」を翻訳したものです。波及効果と聞くと良い影響をイメージしがちですが、IEAでは悪い影響という意味で使っているようです。

IEAの倫理行動規範には、回避可能な影響（avoidable impacts）を最小にするという規定があります。日本の技術士倫理綱領は、このIEAの倫理行動規範に適合するよう規定しており、23年3月の改訂版では2.(2)において「影響」という表記を「負の影響」に修正しています。

口頭試験の試験官は、詳述業務の評価を質問することによって、業務成果に対する負の影響の評価能力と改善能力を確認していると思われます。筆記試験でプラス波及効果のみ回答した人は、詳述業務のマイナス波及効果を確認される可能性があるので、準備しておいた方が良いでしょう。

あなたにリソース配分の権限はあった？

マネジメントの質問に対して、リソースの最適配分を回答する人は多いと思います。でも、人材や金銭などのリソースを配分するには、それなりの権限が必要です。通常の場合、リソースの配分を決定できるのは、組織長やリソース管理者であり、各担当者が人員やコストを勝手に動かすことはできません。

コンピテンシーの定義では、業務全体のリソース配分を要求しているように読めますが、IEA-PCでは複合的な業務活動の一部または全体のマネジメントを要求しています。つまり、業務の一部しか担当していなくても、担当業務を成功させるためにマネジメント能力は必要になります。

担当者にも、担当業務に関する品質・コスト・納期の要求事項はあったと思います。その要求事項を満足するために、データ・ソフト・通信ツールなど様々なリソースを駆使したのであれば、それはリソースの最適配分を経験したと言えるでしょう。また、要求事項を自分一人で満足できるか、あるいは応援が必要かの判断をしたのなら人的管理も行ったことになります。

詳述業務におけるマネジメントを説明する場合、あなたの担当範囲（役割）を明確にして、与えられた要求事項と要求事項を満足するために使ったリソースを整理しておくことが重要です。そうすれば、担当業務におけるリソースの最適配分を経験したことが回答できるはずです。

口頭試験では最低限必要なコンピテンシーの実践力が確認される

筆記試験に合格した時点で、技術士として最低限必要なコンピテンシーはすでに確認済みです。口頭試験では確認済みのコンピテンシーを繰り返し確認することはしません。口頭試験は、技術士として最低限必要なコンピテンシーの実践力を確認する試験です。

口頭試験では、詳述業務の内容が合否判断に大きく影響します。口頭試験では、技術士としての実務力を確認するために詳述業務が使われます。あなたが提出した詳述業務は、ハイレベルの業務経験を確認するためではなく、あなたがコンピテンシーを最大限発揮して問題解決に向けて役割を果たしたかを確認するために使われます。

試験官は、詳述業務はチームで行ったという前提で読んでいます。いくら高度な解決策をアピールしても、それはチームとして導き出した解決策だろうと判断され、あなたの実践力を評価する材料にはなりません。詳述業務で重要視されるのは、チーム内でのあなたの立場と役割だと考えるべきです。

もしあなたが、チーム内の末端技術者の立場なら、意思決定者である発注者や上司が判断ミスをしないように、与えられた役割を進める中で、自分なりに判断して技術提案したということを伝えましょう。

もしあなたが、チーム内の最高責任者の立場なら、意思決定者である発注者や経営者が判断ミスをしないように、スタッフの技術提案について、自分の知識と経験を駆使して最終判断したことを伝えましょう。

口頭試験の試験官は、日ごろから複合的な問題の解決に向けて、自分に与えられた役割の中で、持てるコンピテンシーを最大限発揮して業務遂行にあたっていることを確認しています。そして、現時点のコンピテンシーは最低限レベルだとしても、将来的にはCPDでコンピテンシーのレベルを上げていくことによって、より高度な複合的な問題の解決を託せる人材かどうかを見極めようとしているのです。

受験動機や業務経歴の説明を求められる意味と対応策

口頭試験では、冒頭に受験の動機や業務経歴の説明を求められる場合があります。この場合、受験部門・科目と業務経歴の整合に疑問を持たれていると考えた方が良いでしょう。

口頭試験では、問題解決能力・課題遂行能力に関して、実務の中で複合的な問題についての調査・分析及び解決のための課題を遂行した経験を確認することになっています。つまり、口頭試験では、実務経験から問題解決・課題遂行の実践能力を確認しているのです。

この問題解決・課題遂行の実践能力は、筆記試験の概念・出題内容にも書かれている通り、技術部門・選択科目の観点から課題を抽出して解決策を提示する能力です。ですから、試験官は、受験部門・選択科目と業務経歴の整合に疑問がある場合は、本人の説明を聞いて疑いを晴らす必要があります。

平成時代の口頭試験では、「経歴と応用能力」を確認するために業務経歴や詳述業務のプレゼンを求められていました。しかし、令和の口頭試験では、「技術士としての実務能力」を確認するために、コミュニケーション・リーダーシップ、評価・マネジメントについて試問するように変わっています。

受験の動機や経歴説明を聞いたからと言って、試問対象のコンピテンシーを採点できるわけではありません。したがって、説明内容を採点しているわけではなく、受験部門・選択科目と業務経歴の整合を確認しているだけです。整合性が確認できてはじめて、本題のコンピテンシーの確認に移っていきます。

口頭試験の冒頭で、「受験の動機を聞かせてください」、「業務経歴と詳述業務を3分で説明してください」と問われる場合は、自分の成長過程と受験部門・選択科目の妥当性を意識して説明した方が良いと思います。

コミュニケーションに関する質問意図と対応策

技術士試験において問われるコミュニケーションとは、リスクコミュニケーションだと考えておくべきです。

技術士として業務を行う場合、計画・実施・検証の各段階でのリスクを把握し、発注者、他分野の専門家、企業の経営者、一般市民などの利害関係者間に正確に伝えて相互に意思疎通を図る必要があります。

口頭試験では、技術士が業務を遂行する上で、多様な関係者とコミュニケーションを取ることの必要性について質問される可能性が高くなります。これに対して、「高度な科学技術を扱う技術士は、業務で知り得た様々なリスクを、多様な利害関係者間で共有して、相互理解のもとで合意形成を図り、顧客満足向上や生産性向上、成果の品質向上を図るために必要です」と回答すれば、試験官も納得するはずです。

詳述業務はもちろん経歴票に挙げた主要業務については、どんなリスク情報を、どの利害関係者に、どういう方法でコミュニケーションしたのかを説明できるようにしておきましょう。

リーダーシップに関する質問意図と対応策

技術士に求められるリーダーシップは、多様な関係者の利害調整能力のことです。多様な関係者については、業務を行う関係者と行わない関係者の2つに分けて考えておくと良いでしょう。

業務を行う関係者とは、業務担当者や下請・外注など、業務に直接関与する人たちのことです。通常、業務はチームで行うので、詳述した業務にもあなたを含め複数の担当者がいたと思います。これらの担当者は、それぞれの自分たちの都合や思惑があるはずです。

技術士には、各担当者の都合や思惑を踏まえつつ、それぞれがどのように行動すれば良い結果が得られるかを示し、担当者間の利害を調整できる能力が求められます。

また、業務では、発注者、経営者、上司、住民、ユーザーなど、業務を行わない関係者との利害調整も必要になります。納期を最優先する発注者、コストを最優先する上司、安全性を最優先する住民との利害調整は、多くの技術者が経験していると思います。

口頭試験では、このような多様な関係者との利害を調整した経験を確認されます。経歴票の5業務を含め普段の業務では、どのような関係者と、どのような利害を、どのように調整しているのか、また良い結果を得るために工夫している点などを説明できるようにしておきましょう。

評価に関する質問意図と対応策

評価に対する質問は、業務遂行における技術的リスクを評価し、改善して次に活かす能力を確認するものです。

普段の業務におけるリスク評価は、レビューや検証という名目で実践しているはずです。技術士として業務を行う場合、事前・中間・事後の各段階における問題点や結果を評価して、次にどう進むかを判断しなければなりません。

試験官は、詳述業務の記載内容から、あなたの評価能力を確認しています。それが読み取れない場合は、詳述業務に関する技術的内容の質問が多くなり、あなたの評価能力を確認されることになります。詳述業務に関しては、「どうして妥当だと判断した理由は？」、「どういう方法で検証した？」、「他にはどんな方法を考えた？」など、技術的内容の質問を想定した準備をしておきましょう。上手く答えられない場合は、詳述業務は本人の実績ではないと判定されかねません。

また、リスクを活かすとは、良い面は標準化して活かし、悪い面は改善して活かすことです。この点に関して、口頭試験では、「詳述業務を現時点でどう評価しているか」、「成功や失敗を次にどう活かしたか」といった質問を受けます。これまでの業務を振り返り、成功や失敗が次に活きた事例を紹介できるようにしておきましょう。

マネジメントに関する質問意図と対応策

技術士に求められるマネジメントには、プロセスマネジメント、リスクマネジメント、リソースマネジメントの3つがあります。このうち、口頭試験で多く質問されるのは、プロセスマネジメントとリソースマネジメントです。リスクマネジメントは、コミュニケーションや評価に関連して質問されるので、マネジメントの確認で質問されることは少ないようです。

プロセスマネジメントに関する質問では、品質・コスト・納期・生産性の管理をどのように工夫したかが問われます。リソースマネジメントに関する質問では、要求事項を満足するために人員・設備・金銭・情報等の資源配分をどのように工夫したかが問われます。

この2つのマネジメントに関しては、経歴票の5業務を含めて日ごろの業務の中で、どのような問題があり、それを改善するためにどのように工夫したのかを端的に説明できるようにしておきましょう。

マネジメントに関しては、「普段の業務の中でマネジメントをどのように発揮していますか？」というような漠然とした質問になりがちです。「ICT技術や外部委託の活用で最適化を図っている」、「担当者の情報共有により問題点を早めに把握し、資源の配分調整を効果的に行っている」といった回答ができるようにしておきましょう。

技術者倫理に関する質問意図と対応策

技術者倫理のコンピテンシーには、公衆の利益の優先及び持続性の確保、法令・制度の遵守、責任範囲の明確化の3つの倫理的な行動規範が示されています。

公衆の利益の優先に関しては、「技術者倫理で最も重視していることは？」、「発注者や会社から倫理違反を強要されたら？」などの質問を受けます。これらの質問は、会社の利益と公衆の利益の相反関係に直面した際に、会社内で公衆の利益を最優先に考えた行動が取れるかを確認するものです。多くの受験者が聞かれているので、内部告発のあり方も含めて、しっかり回答を準備しておくべきです。また、倫理違反事例についての質問も多いので、回答を準備しておきましょう。

法令・制度の順守に関する質問事例は少ないと思います。しかし、「品質確保と環境保全が両立できない場合、どのように行動しますか？」など、品質と環境のどちらの法令・基準を順守するかといった質問事例もあるので、回答を準備しておいた方が良いでしょう。

責任範囲の明確化に関しては、その必要性を問う質問を受けます。「技術士法第４６条に名称表示義務が定められているのはなぜか？」といった質問を受けるので、倫理的観点から回答できるようにしておきましょう。

継続研さんに関する質問意図と対応策

継続研さんに関する質問は、初期の能力開発（IPD）に対する取組姿勢や合格後の継続研さん（CPD）に対する基本的な理解を確認するものです。

初期能力開発（IPD）に関する質問では、修習技術者としての修習活動内容や修習技術者への指導内容が問われます。「修習技術者のための修習ガイドブック」の内容をしっかり確認して、技術士に必要なコンピテンシーをどのように高めてきたかを答えられるようにしておきましょう。

継続研さん（CPD）に関する質問では、研さんの必要性、研さんの形態、論文発表の経験、他の資格取得など確認される可能性が高くなります。技術士法第47条の2にある資質向上の責務とCPD制度の理解度が問われるので、しっかり理解しておく必要があります。また、論文発表経験が無くても、合格後に発表を考えている論文があれば、答えられるように準備しておくと良いでしょう。

令和4年度から新たなCOD制度が運用されていますが、口頭試験で新制度の内容を問われることはないと思います。新たなCPD制度では、基準CPDとして年間20時間、推奨CPDとして年間50時間の2つの目安が示されています。「合格後、年間どれくらいのCPDを目指しますか」と聞かれれば、「50時間を目標にする」と答えれば良いと思います。

口頭試験で絶対に不合格となる3大原因

模擬面接の試験官をしていると、「このままでは絶対に不合格です」と自信を持って言えるときがあります。それは、次のいずれかに該当する場合です。

1. 技術士にふさわしい実務経験を確認できない
2. 専門技術と業務経歴が違う
3. 公益確保を優先しようとしない

この中で最も多いのは、1番目の「術士にふさわしい業務経験を確認できない」場合です。確認は、実務経験証明書の業務内容の詳細を基に行います。読んで確認できなくても、口頭説明を聞いて確認できれば合格です。確認時間は１0分程度と短く、時間内に確認できなければ不合格となります。端的に「技術士にふさわしい」を説明することが、合否のカギになります。

2番目の「専門技術と業務経歴が違う」と判断された場合は、不合格は間違いないでしょう。しかし、説明の仕方次第では、理解してもらえることも多いので、あきらめない方が良いです。模擬面接で「専門が違うので合格は無理」と判断された人も、対策を練り面接の練習をくり返したことで合格した事例もあります。

3番目は公益確保を優先すれば良いだけなので、簡単なアドバイスで改善できます。これで不合格にされるのは、極めてもったいないです。

伝える気持ちを持って会話する

実務経験証明書は提出済みなので、今さら変更はできません。業務内容の詳細を読んだだけで技術士にふさわしいことが、伝わっているとは限りません。しかし、それが伝わっていない場合、口頭試験では必ず説明するチャンスが与えられます。

説明できる時間は、5分～10分と短いです。その短い時間の中で、私は技術士にふさわしい業務とは何かを理解していて、詳述業務はそれを実際に体験した内容であることを伝えるのです。試験官も、それを伝えて欲しいのです。

口頭試験では、伝える気持ちをもって会話すれば、きっと上手くいくはずです。会話をすれば、試験官が聞きたいこと、受験者が伝えたいことを、お互いに確認しあえるようになります。そして、求めた答えが返ってくると、試験官はうなずいてくれるはずです。

業務内容の詳細が技術士にふさわしいと確認できない理由

業務内容の詳細が技術士にふさわしいと確認できない理由は、大きく3つに分けることができます。

1. 業務上の立場・役割が不明確
2. 問題解決ストーリーが不明確
3. 受験者本人の業績と言い難い

ただし、始めから「技術士にふさわしくない」と断言できる人は、極めてまれです。ほとんどは、業務内容の詳細の書き方や説明が下手で、技術士にふさわしいことが理解されない人たちです。時間をかけてじっくり話を聞き、「こういうことだよね」と問いただせば、技術士にふさわしいことが理解できるケースがほとんどです。

短時間で「技術士にふさわしい」を理解させることができれば、不合格になる確率はぐっと低くなるはずです。

口頭試験は、落とそうとしているのではなく、合格させようという姿勢で質問してきます。業務内容の詳細に関しては、「業務上の立場・役割、問題解決ストーリー、本人の業績」を確認したいだけなのです。

しかし、制限時間内にそれが確認できなければ、不合格にせざるを得ません。ですから、制限時間内に理解してもらえるように、しっかり準備をして臨むことが重要になります。

「技術士にふさわしい」=「複合的問題を解決した」と認識する

「この業務のどこが技術士にふさわしいのか」との質問に、あなたは端的に答えられますか？

口頭試験で確認される「技術士にふさわしい業務」とは、「複合的問題を解決した業務」のことです。試験官が質問しているのは、「この業務の問題・課題は何で、それをどのように解決したか」ということです。同時に、技術士の役割に対する認識も確認しています。

技術士には、複合的なエンジニアリング問題を技術的に解決する役割があります。

「この業務のどこが技術士にふさわしいのか」、この質問に答えられなければ、あなたは技術士の役割を認識しておらず、問題解決能力を発揮した経験が足りないと判断されて不合格になります。逆に、端的に答えることができれば、コンピテンシーが技術士レベルに達していると判断され、合格できるはずです。

複合的問題とは、コンピテンシーの「問題解決」で示す手順を踏まなければ解決できない問題のことです。すなわち、問題解決に当っては次の3つの手順を踏む必要がある問題のことです。

1. 問題の要因や制約要因を分析して評価する
2. 相反する要求事項による影響度を評価する
3. 複数の選択肢を比較して有効性を評価する

口頭試験では、問題解決能力・課題遂行能力を筆記試験の答案と経験業務から確認することになっています。筆記試験が合格レベルに達していれば、上記の手順を踏まえた実務経験の有無を確認するために、業務内容の詳細に関してコンピテンシー「評価、マネジメント」の質問が多くなります。

技術的課題を解決する立場だったことを伝える

「技術士にふさわしい立場」とは、「技術的課題を解決する立場」のことです。役職ではありません。

部長の指示で仕事をする末端の技術員でもいいのです。与えられた仕事に課題を見つけて、それを解決し、最適な解決策を部長に提示したのなら、あなたは課題解決する立場、すなわち技術士にふさわしい立場だったと言えます。

ちなみに、仕事を指示しただけの部長は、技術士にふさわしい立場とはいえません。なぜなら、部長は技術的課題を自らの能力で解決していないからです。役職が部長などの管理職の場合は、技術的課題を解決する立場ではないと思われがちです。

「普段どのような立場で仕事をしていますか？」の質問に、「部長です」「技術員です」と、組織上の役職を伝えるより、「○○に関する技術的な課題を解決する立場です」とはっきり伝える方が、試験官は評価しやすいはずです。

問題解決ストーリーを見えるように説明する

模擬面接で最も多い指摘は、「問題解決ストーリーが見えない」ということです。試験官は、問題解決ストーリーが分からないと、問題解決能力が有るのか無いのか判断がつきません。そして、判断つかないまま合格にはできないのです。ですから、不合格にならないためには、少なくとも問題解決ストーリーを見せる必要があります。

業務内容の詳細について、以下の3つのストーリーから説明できれば、問題解決ストーリーが見えやすくなります。あなたの業務も、いずれかのパターンに当てはめることができると思います。そんなつもりで書いていなくても、あなたがそれに気づいていないだけかもしれません。

1. 普通の方法に問題点を見つけて、工夫・改善して合理的に解決した
2. 確立された手法が無いので、他の手法を応用して合理的に解決した
3. 要求事項がトレードオフであり、リスク分析して合理的に解決した

試験官との会話が成り立つように練習する

伝えるべきことは、先にも書いたように「1.立場と役割、2.問題解決ストーリー、3.自分の業績」の３つです。試験官は業務内容の詳細をしっかり読んでいます。「立場と役割はなんとなく分かったから、問題解決ストーリーを教えて欲しい」と思って質問しているのに、立場や役割の説明ばかりでは、会話が成立しません。

口頭試験を終えて不安な点を聞くと、「試験官の質問と回答がかみ合わなかったこと」を挙げる人が多くいます。実際の口頭試験では、問答集などに書かれているような、明快な質問ばかりではありません。

難しいことですが、試験官が聞きたいことを理解して、的確に答えるということです。すぐにはできないかもしれませんが、模擬面接を受けて練習すれば、きっとできるようになります。何度も練習することが重要です。

今は未熟でも、熱く夢を語る者には期待する

口頭試験だからといって、いまさら高度な技術力を身に付けることはできません。でも、筆記試験を通ってきたのですから、技術士に相当する知識や能力は、概ね認められています。口頭試験では、今後あなたが技術士の役割を担っていけるかを確かめます。

試験官も人間なので、暗記したことを下向いてボソボソ言う人より、試験官の目を見て自分の考えを熱く語る人の方が、将来性を感じるはずです。もし、あなたが試験官なら、きっとそう思うはずです。

自分の実力に自信が無くても、熱く夢を語れるようにだけはしておくべきです。私の技術で人々を幸せにしたい。こんな技術を開発したい。独立したい。海外で仕事をしたいなど、何でもいいので夢を語れるようにしておきましょう。そのために、妥協することなく、常に努力していく決意を語りましょう。

「まだまだ未熟だけど、この人なら技術士として成長していけるだろう」

そう思ってもらえるように、熱意と情熱を持って受け答えすれば、きっと良い結果を得られるはずです。

Ⅰ実務能力とⅡ適格性の配点ウェイトが6：4の理由

口頭試験の試問事項の配点ウェイトは、次のようにⅠ実務能力とⅡ適格性で６：４の割合になっています。なぜ配点ウェイトに差がついているのか、その理由から考えていきます。

試問事項①②では、業務経歴票を使って技術士レベルの実務能力があるかを確認されます。試問事項①は関係者との利害調整能力、試問事項②は複合的な問題の解決能力が主な確認内容になります。

確認対象コンピテンシーは、コミュニケーション、リーダーシップ、評価、マネジメントとなっていますが、実質的には問題解決を加えた5つのコンピテンシーになるはずです。そのため、試問事項①②は確認事項が多くあるため、質問数も多くなってきます。

経験業務は受験者個々で違いますから、同じ質問をしても回答内容はそれぞれ違ってきます。また、全員が確認したい能力を端的に回答するとは限りません。そのため、試問事項①②では、一つの事項を確認する時間も長く取っておく必要もあるでしょう。

一方、試問事項③④は、技術士法や技術士倫理綱領、CPDガイドラインなどの既存資料を勉強すれば答えられる質問内容ですから、確認項目も少なく、確認時間も短くて澄むでしょう。適格性の確認というより、実際は勉強して覚えた知識の確認といった方が良いかもしれません。

このように、Ⅰ実務能力とⅡ適格性は、確認項目の数や確認に要する時間に違いがあり、その割合から配点ウェイトが６：４になっているものと考えられます。

基本質問ごとの採点は5段階評価が適している

別の記事でも書きましたが、新制度の口頭試験では、確認する技術士コンピテンシーが統一されたことに伴い、全部門で同一の基本質問が用意され、1問当たりの評価基準も細かく設定されると思います。

基本質問1問ごとに評価点を付ける場合、試験官は受験者の顔を見ながら短時間で採点しなければいけないので、3～5段階評価が現実的だと考えます。正解が無いものに評価点をつけるのですから、飲食店やホテルを評価するように、格付けの星を付けるようなことしかできないはずです。

これまでの口頭試験のように、応用能力というやや曖昧な定義の能力を確認するのであれば、公正性の幅もある程度広く捉えることができるため、試験官の裁量に任せてザックリと3段階評価でも良かったと思います。

しかし、新制度の口頭試験では、評価するコンピテンシーがある程度細かく定義されたため、これまでと同様にザックリとした3段階評価では公正性が確保されません。さらに、多数の受験者が同じ質問を受けるのであれば、同じ回答に対して採点に差が付かないようにしなければなりません。そのため、基本質問1問あたりの評価方法は、5段階評価の方が適していると思います。

以下に示すような5段階評価であれば、基本質問毎に採点していくことは、試験官にとってそれほど難しいことではないと思います。

なお、断定はできませんが、もし「不適レベル1点」の評価が1つでもあれば、他の評価がいくら良くても不合格になると思います。専門分野が違う、公益確保優先を知らないなどは、間違い無く「不適レベル1点」と評価されるはずです。

試問事項の採点基準と試問時間を推定する

これまで説明してきたことを総合すると、各試問事項の基本質問数、加点基準、質問時間は、表-1のようになるのではないかと推定されます。

基本質問数は全試問事項で20問、1問当たり1分から0.5分とすれば、実質16分の質問時間となり、追加質問を加えても20分以内に4つの試問事項を採点することができます。また、加点基準を1問当たり5点満点とすれば、各試問事項の満点は公表された配点基準と同じとなります。

どの程度の追加質問があるかは、回答内容で異なってくるとは思いますが、時間的にはそれほど余裕は無いので、ダメな答えには低い点数を付けて淡々と質問を進めるように思います。

合否シミュレーションから不合格パターンを考える

上記の採点方法を基に合否シミュレーションを行いました。表-2は30点満点（試問①②）の場合、表-3は20点満点（試問③④）の場合の結果です。ちなみに合格ラインは、各試問事項で60％以上ですから、30点満点なら18点で合格、17点で不合格、20点満点なら12点で合格、11点で不合格となります。

いずれのCASEを見ても、1問の得点が合否に大きく影響することがわかります。CASE1のように高得点の回答が多ければ、全ての質問数に回答しなくても60％以上の合格ラインに達することができます。前半の質問で高得点を連発すれば、試験時間が短くても合格できるというわけです。

逆に、CASE4のように得点3の無難な回答を続けていても、たった1問の評価が低いだけで不合格になります。時間一杯使ってまんべんなく質問され、全て無難に答えたのに不合格になる人は、このパターンなのだと思います。本人は間違った回答はしていないという認識ですから、不合格とされても納得できないでしょう。

以前から、口頭試験は加点法式で採点され、合格ラインに達した時点でその試問事項についての質問が打ち切られると言われてきました。この点については、新制度の口頭試験でも同じでしょう。

なお、質問順番が全ての試験官で統一されない可能性もあります。従って、新制度の口頭試験でも、受験者が全て同じ質問を受けるとは限らないと考えておいた方が良いでしょう。

おわりに

口頭試験で不合格になれば、また筆記試験から受け直さなければいけません。そのため、ボロが出ないように、無難な回答で逃げ切ろうという考えになりがちです。しかし、全ての質問事項を評価点3の無難な回答で逃げ切ったとしても、合格ラインの60％ギリギリですから、その考えは極めて危険だということを知っておくべきです。

onowithでは、現時点で最も有効と考える口頭試験対策を電子書籍（PDF、Kindle）にて販売しています。新制度試験の実態が見えない中で、想定問答の作成に向けて参考にしていただければと思います。

口頭試験の試問事項と確認内容

口頭試験の試問事項・配点・試問時間は、表-1のように公表されています。

この表だけを見ると、口頭試験では①～④の試問事項に示された６つのコンピテンシーが確認されると考える人は多いのではないでしょうか。しかし、これはあくまで試問事項であって、確認する内容ではありません。

口頭試験の確認内容は、「今後の技術士制度の在り方について」（H28、科学技術・学術審議会技術士分科会）の中で以下のように書かれています。ちなみに、以下の確認内容が先に決められ、後から表-1の試問事項が設定されています。

「今後の技術士制度の在り方について」は、文部科学省のHPからダウンロードできますので確認してみてください。

今後の技術士制度の在り方について

各試問事項の採点内容

表-1の試問事項に口頭試験の確認内容をはめ込むと、各試問事項の採点内容が次のように見えてきます。

試問事項②の評価・マネジメントでは、業務詳細の内容から問題解決・業務遂行能力を確認されることになります。問題解決能力とは、コンピテンシーの定義を要約すれば、複合的な問題についての調査分析能力、課題抽出能力、方策提起能力です。

業務詳細に関する質問から、問題解決・課題遂行能力が技術士レベルだと確認できなければ、筆記試験答案でその能力を確認することになると思います。このことは、これまでの口頭試験で課題解決能力を業務詳細と筆記答案から確認していたのと同じことです。

試問事項に「問題解決」が無い理由

試問事項②に問題解決のコンピテンシーが無い理由を、私なりに考えて見ました。

まず、口頭試験で使われる業務経歴票に何を求めていたかですが、「今後の技術士制度の在り方について」では、次のように書かれています。

ここで、カッコ内に書かれている「業務を進める上での問題や課題、技術的な提案や成果」は、問題解決のコンピテンシーに相当する内容です。つまり、業務経歴票には問題解決能力を発揮した業務の提出を求めていたということです。

ですから、口頭試験では問題解決能力自体を確認しなくても、その能力を発揮したとする業務詳細の内容が、本人の実績かどうかを確認できれば良いということになるので、試問事項②に問題解決まで書かなかったのだと考えられます。

試問事項②への心構えと準備

試験官は、業務詳細の内容について、複合的な問題の解決プロセス、リスク評価と対応策、要求事項のトレードオフを踏まえた課題遂行マネジメントについて質問してくると思われます。

確認したいコンピテンシーは、筆記試験も口頭試験も同じですから、質問内容は筆記試験のⅡ-2選択科目やⅢ選択科目の設問と同様になると思います。筆記試験の出題テーマを業務詳細の内容に置き換えて、回答を準備しておく必要があるでしょう。質問の仕方として、「～について説明してください」というような型式になりそうなので、ある程度説明時間を与えられると思います。そのため、これまでのように業務詳細を３分プレゼンした後で質疑応答するスタイルはとらないと考えます。

業務詳細はあくまで口頭試験の参考資料で、業務詳細の文章自体は採点されません。ですから、文章で書かれていないことや省略したこと、あるいは間違い箇所や不適切な表現は、口頭説明で補足・修正してかまいません。業務詳細に関する試問では、ボロが出ないように回答は慎重になりがちです。しかし、確認したいコンピテンシーが試験官に伝わらなければ何の意味も無いわけですから、伝えるべきことはしっかり伝えることが必要です。

業務詳細に関する回答から問題解決能力・課題遂行能力が確認できない場合、あるいは筆記答案からそれらの能力が不足していると判断された場合は、Ⅲ選択科目の解答内容についても質問されます。質問の目的は、複合的な問題を解決する能力を確認するためですから、問題解決プロセスを踏まえて課題抽出、方策提起、リスク評価をしっかり説明できるように準備することが大切です。

全部門で統一される基本質問を想定する

試験で確認するコンピテンシーが統一されたことに伴い、それを確認する質問事項も統一されると予想されます。このことは、これまで部門や科目でバラバラだった筆記試験の設問が、全部門・全科目で統一されたことからもうかがえます。

そのため、新制度の口頭試験では、公平性・公正性を確保する観点から、全部門・全科目で同一の基本質問が用意され、回答に対する加点基準もある程度細かく設定されると考えられます。質問の仕方も試験官でばらつかないように留意されるでしょうから、事務的な質問に淡々と答えていく形で試験は進められるでしょう。

試問事項②に関する基本質問は、業務計画能力、業務遂行能力、要因分析能力、課題抽出能力、方策提起能力、リスク評価能力を確認するような内容になる考えられます。断定はできませんが、以下のような基本質問を想定しておく必要はあるでしょう。

おわりに

新制度の口頭試験がどのように行われるかは、実際に始まって見なければ分かりません。しかし、試問事項や確認内容が変わったのですから、これまでの経験則を一旦リセットして対策を講じる必要があるでしょう。

onowithでは、現時点で最も有効と考える口頭試験対策を電子書籍（PDF、Kindle）にて販売しています。新制度試験の実態が見えない中で、想定問答の作成に向けて参考にしていただければと思います。

口頭試験内容はどのように変わったのか

口頭試験の試問事項について、旧制度と新制度で比べて見ます。

試験時間は20分でこれまでと同じですが、試問事項が3項目から4項目に増えています。この4項目は、文科省が公表していた試験科目別確認項目（下表）のコンピテンシーと同じです。また、経歴や技術士制度に関する試問事項が無くなっているので、試問対象外になったと思われます。

試問事項の①と②には2つのコンピテンシーが含まれているので、コンピテンシー項目としては6項目となります。

試問事項4項目の確認内容とは

この試問事項を決めるベースとなった「今後の技術士制度のあり方」（H28、技術士分科会）には、口頭試験の確認内容として次ぎのように書かれています。

• 技術士として倫理的に行動できること
• 多様な関係者と明確かつ効果的に意思疎通し、多様な利害を調整できること
• 問題解決能力・課題遂行能力：筆記試験において問うものに加えて、実務の中で複合的な問題についての調査・分析及び解決のための課題を遂行した経験等
• これまでの技術士となるための初期の能力開発（IPD）に対する取組姿勢や今後の継続研さんに対する基本的な理解

このことから、試問事項の4項目が次の内容であると理解できます。

これらの項目を20分の試験時間で確認するので、これまで以上に淡々と質問が進めれることが予想されます。

口頭試験におけるコンピテンシーの確認ポイント

口頭試験では、筆記試験で確認されていないコンピテンシーが必ず確認されます。口頭試験で確認される6つのコンピテンシーの確認ポイントを見ていきます。

業務経歴票の業務詳細において、関係者に対してどのようにコミュニケーションを取り、利害調整をしたのかを整理しておく必要があるでしょう。

業務経歴票の業務詳細について、要求事項と検討したリスク、リスク対策としての資源配分、解決策で派生するリスク及び対応策は、しっかり整理しておく必要があります。

業務詳細で評価、マネジメントのコンピテンシーが確認できなければ、Ⅲ選択科目の解答内容についても質問されるはずです。答案の優先課題とした理由、複数の解決策の選定理由、複数解決策に共通するリスクは整理しておくべきです。

この評価、マネジメントに関する質問は、問題解決能力を確認するためなので、問題解決プロセスをしっかり頭に入れて回答することが重要になります。

技術者倫理のコンピテンシーには、公益確保、法令順守、責任範囲の明確化の3つの項目が書かれています。このうち、公益確保（公衆優先原則、持続性原則）については、筆記試験のⅠ必須科目の設問（４）で問われている内容です。筆記試験をパスした受験者に、同じことを再度確認する必要はないように思います。

そこで、口頭試験では法令順守と責任範囲の明確化についての確認がメインになると思われます。技術士法第45条の秘密保持義務、第46条の名称表示義務については、それを法制化する意味を含め、十分に勉強しておく必要がありそうです。

継続研さんの質問は、これまでも定番でしたが、新制度においても必ず質問されますので、CPDが必要な理由はしっかり理解しておくことが必要です。

また、受験前のIPDから合格後のCPDへ、エンジニアへの成長過程を説明できるようにしておくことも必要になると思います。若い受験者は、IPD（修習内容）について質問される可能性が高いので、しっかり整理しておく必要があるでしょう。

コンピテンシーを確認するための想定質問5選

新制度の口頭試験では、コンピテンシーを確認するために、質問内容がこれまでとは少し変わってくると思います。

技術士としての実務能力の確認では、業務詳細について利害関係調整やリスク評価への質問が必須になりそうです。技術士の適格性では、IPD・CPD関連の質問を受けるので、技術士としての成長過程を整理しておく必要があるでしょう。

どのような質問を受け、どのように答えるべきかについて、私もまだ十分に検討したわけではないのですが、現時点で想定しておくべき質問を5つ紹介しておきます。

1. 業務詳細において、関係者とどのような方法で利害調整を行ったか？
2. 業務詳細において、検討した複数の選択肢に共通するリスクとは？
3. 業務詳細において、業務遂行上の留意点と資源配分で工夫した点は？
4. 能力開発について、実務や自己研さんを通じてどのように行ってきたか？
5. 技術士を取得後は、どのように成長していこうと考えているか？

ちなみに、1番目はコミュニケーションとリーダーシップ、2番目は評価、3番目はマネジメント、4番目と5番目は継続研さんを確認する想定質問です。なんとなく、こんな感じで質問してくる可能性が高いと考えています。

まとめ

試問事項や確認されるコンピテンシーを見ると、これまで定番だった受験動機、技術士定義などの質問は、あまり意味を持たないので無くなる可能性が高いように思います。さらに、口頭試験で恒例だった業務経歴の3分プレゼンも、今年度から無くなるかもしれません。

そのため、受験参考書やネット上に挙がっている想定質問は、旧制度における体験から蓄積されたもがほとんどなので、それらをあまり鵜呑みにしない方が良いと思います。

また、筆記試験と同様に、口頭試験も質問事項のフォーマット化が進めれる可能性は高く、質問順番、質問内容が統一されると考えられます。それにより、部門・科目・試験官による質問内容や難易度の格差は小さくなるのは良いのですが、試験官の判断で温情を施す場面も少なくなることが予想されます。

どうなるかは、口頭試験が終わって受験者からの情報を見ないとわかりませんが、コンピテンシー確認型の試験に変わったのですから、確認されるコンピテンシーの本質をしっかり理解しておくことが重要だと思います。

筆記試験で確認済みの資質能力とは何か

筆記試験で確認された資質能力は次の3つです。

• ①専門知識
• ②課題遂行手順
• ③課題解決能力

筆記試験を合格した人は、一応この3つの資質能力は認められています。

ただし、筆記試験で確認できる資質能力は、実務で培った資質能力かどうかは分かりません。にわか勉強で得た知識で、たまたまヤマが当たっただけかもしれないのです。

技術士には、実務経験で培った本物の資質能力を求められます。昔から技術的体験に基づいた課題解決能力が、技術士の絶対条件となっています。

そのため、口頭試験では体験業務の試問が中心となるのです。

口頭試験で確認する資質能力とは何か

口頭試験で確認される資質能力は次の3つです。

• ①技術的体験に基づく課題解決能力
• ②技術者倫理に則った行動力
• ③技術士制度の理解力

口頭試験における最重要確認ポイントは、①技術的体験に基づく課題解決能力です。簡単に言うと、技術士にふさわしい実務経験が本当にあるかということの確認です。

口頭試験では、詳述業務で技術士にふさわしい内容を確認し、経歴票で技術士にふさわしい業務経験年数を確認します。単に体験談の確認ではなく、それが本人の技術的体験かどうかが重要視されます。

提出済み詳述業務を技術士にふさわしい業務にする方法

提出済みの詳述業務を技術士にふさわしい業務にするためには、課題解決ストーリーを次の３パターンのどれかに当てはめて説明するようにします。

• ① 標準手法が適合しないので手法を工夫した
• ② マニュアルが無いので合理的手法を見出した
• ③ トレードオフの課題に対し最適解を提案した

深く考えずに書いた業務詳細でも、よく見れば３パターンのどれかに当てはまることは多々あるので、しっかり見直してみるべきです。特にトレードオフは、どんな業務にもおおかれすくなかかれあるので、よく考えてみましょう。

口頭試験までに技術士に必要な資質能力を身に付ける方法

詳述業務の課題解決ストーリーは、必ずペーパーに書くようにします。周りにいる技術士や上司に相談しながら、疑問点を出してもらい、ストーリーを固めていく作業を繰り返しましょう。模擬面接を受ける機会があれば、積極的に参加して説明の仕方などもレクチャーしてもらうのも有効です。

また、技術者倫理や技術士制度については、ネット上からFAQはたくさん拾えます。それらをかき集めて並べてみましょう。そして試験官が何を確認しようとしているかを考えてみましょう。回答の仕方を納得いくまで調べてみましょう。そうすれば、質問の本質も理解できるようになります。

このようにして、詳述業務の課題解決、技術者倫理、技術士制度の３つを中心に想定問答集を作り、内容を練り直す作業を口頭試験まで続けましょう。

この想定問答集のブラッシュアップこそが、技術士に必要な資質能力を身に付ける最良の方法なのです。

身に付いた資質能力は、試験官も感じるはずです。あなたの受け答えを聞いて、「この人は本物だ」と感じてくれれば、口頭試験で落ちることは無いはずです。

業務経歴・業務詳細についてのアドバイス

1.　まずは、あなたの役割をはっきりさせましょう。全てをあなた一人でやっていなくても、不合格にはなりません。ここは上司、ここは他のスタッフ、これが私一人でやったこと、それをはっきりさせて、あなたがやったことが技術士にふさわしいと認められれば、必ず合格できます。

2.　試験官は「全部じゃないだろうけど、この業務のどこかに一人で苦労して結論を出したところがあるはず」そう思って聞いているので、それをはっきり伝えることが重要です。そこさえ分かってもらえれば、簡単には不合格にしないと思います。

3.　あなたが考えた課題と解決策は何か、そこをはっきりさせないと、「それ上司からの指示じゃないの？もし、あなたの考えなら上司に相談したと思うが、上司の意見は？どこかに外注した？」こんな質問を浴びせられます。たった1行しか書いていないことでも良いので、自分で考えて意思決定した部分を試験官に伝えましょう。

4.　根掘り葉掘り聞いてくるのは、本当にあなたがやったかどうかを確認するためです。本当にあなたがやったなら、答えられるはずですよね。ここが、口頭試験の最大のポイントなんです。

5.　その解決策を提案するに至ったストーリーを明確にしておくことです。そうしないと、あなたの課題解決能力を評価できません。口頭試験は、解決策の妥当性を評価するのではなく、解決策を導いたあなたの思考プロセスを評価するのです。

6.　学識経験者と一緒にやったことをアピールしても良いのですが、課題解決が先生方の助言のままだと思われないようにすることが重要です。アピールすべきは、高度な委員会に参加したことではなく、あなた自身の課題解決能力です。はじめから先生の個人名を出す必要は無いですし、聞かれれば答える程度で良いと思います。

7.　問題点や解決策が、上司や学識経験者のアドバイス・指示であるなら、それはあなたの業績ではないので、あなたに課題解決能力があるかは不明となります。不明のままなら、能力が認められないとして加点されませんから、不合格となります。

8.　「先生には、このようなヒントはもらいました。そこで、私はこう考えてこうしました」程度の答えの方が、リアリティある回答のように思います。最終的な意思決定者が「私」でなければ、あなたの能力を評価できません。

9.　部長だから統括する立場かもしれないけど、統括するのは技術士の仕事じゃないです。技術指導したと言ったとしても、どこをどのように指導したのかをはっきりさせないとダメです。そこを説明しないと、部下の報告受けただけだと思われます。

10.　「○○調査はしなかったの？」との質問に対して、言い訳をくどくどと話すのではなく、「調査したが重要要素ではなかったので書かなかった」と答えれば良いのでは？全体的に説明がくどいので、もっと簡潔に話すようにしましょう。

11.　とにかく、あなたの役割、クリアーすべき問題点、問題点と捉えた理由、その解決策を提案した理由、得られた成果・リスクを試験官に理解させることです。そのための３分説明だと考えましょう。間違えずに言えればOKという試験ではありません。

12.　業務詳細の課題解決ストーリーを明確にした方が良いです。ストーリーを明確にしていないから、関連質問の答えにも矛盾が出るのでしょう。試験時間は短いので、一旦矛盾が生じると、それを解消するのは難しく、矛盾を抱えたまま時間切れアウトになるかもしてません。

13.　「技術士にふさわしいと考える点は？」と聞かれて、答えられるようにしておきましょう。一般的な手法に課題を見つけて改善した、マニュアルが無かったので合理的に解決したなど、一言で説明できるようにしましょう。

14.　どうしても思いつかなかったら、「○○と△△のトレードオフに対して最適解を導いたこと」と答えられませんか？ ごちゃごちゃ説明するより、トレードオフを課題として、その最適解を提案したと説明すれば分かってもらえるはずです。どんな業務にも、トレードオフ問題は多かれ少なかれあるはずです。

15.　業務が終わったばかりであれば、まだ成功か失敗か答えが出ていないわけですよね？ 今後のモニタリング方法や、悪い結果が出た場合の改善方法も答えられるようにして、この業務の成果に最後まで責任を持っている姿勢を見せるべきです。

16.　あなたの説明を聞いても、構造物の形がイメージできないので、内容がまったく理解できません。理解できないものは、加点できないので時間切れアウトになると思います。もっと身振り手振りで、形がイメージできるように説明しないとダメです。ホワイトボードを使って説明する練習も、しておいた方が良いと思います。

17.　専門用語や難しい表現が多すぎて理解できません。簡単なことを難しく説明するのではなく、難しいことをわかり易く説明するのも、技術士の能力です。試験官は、あなたが使う専門用語をすべて知っているわけではありません。難解な専門用語を並べても、高度な技術力は伝わりません。

18.　あまりにもわかり難いと「その説明でクライアントは理解してくれましたか？」って聞かれるかもしれません。それに対して「理解してくれました」と答えるでしょうけど、試験官は納得しないはずです。そうならないように、難解な専門用語を並べて語るのはやめた方が良いです。

技術制度・技術者倫理についてのアドバイス

19.　「あなたが業務遂行上、留意している点は？」の問いに対しては、「個人、会社、発注者の都合よりも、公衆の安全や環境の保全を優先することを常に心がけている」みたいな回答が欲しいのです。いわゆる公益確保を最優先にしているということです。

20.　「公益とは何ですか？」とよく質問されるので、答えられるようにしましょう。技術士法の公益確保の責務の条文を棒読みするより、自分の言葉で「・・・のように理解しています」と言いたいですよね。理解を深めるために、倫理綱領の解説を読んでおくことをお勧めします。

21.　公益確保違反を強要されたらどうする？それを発注者から強要されたら？内部告発をどう思う？などと質問されます。答えとしては、最初は粘り強く説得、それでもダメなら最後は公益通報するとの答え方で良いのですが、公益通報者保護法の趣旨は理解しておくべきです。

22.　倫理関連の質問で、「普段会社では公益を損ねる経験もあると思いますが、どう対応してますか」という質問もあるようです。「そのような経験はありません」で終わらせるのではなく、「もしそのようなことがあれば、公益確保を最優先に考え行動します」と答えるようにしましょう。

23.　「3義務2責務の中でどれを優先する？」と聞かれたら、「どれも重要ですが、公益確保を優先します」と答えましょう。公益確保は秘密保持義務より優先されます。公益を損ねる秘密は、守る必要はないということです。公益を損ねる秘密を守ったのが、技術者倫理に違反する偽装事件ですから。

24.　CPD関連では、なぜCPDが必要なのかを聞かれるかもしれません。「知識や能力を維持向上するために行うもので、継続研鑽を証明するために記録の登録が必要」と答えれば良いでしょう。技術士の場合は3年で150ポイントです。RCCMとは違うので注意しましょう。

その他のアドバイス

25.　いまさら高度な技術力は身に付かないので、「まだまだ未熟だけど、この人なら技術士として成長していけるだろう」と思ってもらえるように、熱意と情熱を持って受け答えする、会話することが大事だと思います。

26.　「聞かれたことだけ簡潔に答えろ」と指導されることは多いと思います。しかし、口頭試験は、技術士にふさわしいかを確認する試験です。聞かれないから答えないではなく、技術士相当の能力を伝えるために、聞かれなくてもアピールすべきことは積極的に言うべきです。

27.　暗記したことを下向いてボソボソ言うより、試験官の目を見て自分の考えを熱く語る人の方が、本物だと感じるはずです。自分が苦労して課題解決した業務なら、暗記しなくても語れるはずです。思い出しながらボソボソ言うのが、一番疑わしいです。

28.　自分の専門外のところは、別の専門家に判断を委ねるというスタンスの方が良いと思います。技術士は自分の専門に責任を負う立場で、専門以外のところに責任を負ってはいけないはずです。名称表示義務があるのもそのためです。

29.　論文発表の有無は聞かれます。「社内発表はあるが社外発表は無い」、「詳述業務はもう少しモニタリングしてから論文発表したい」等の答え方で良いです。ただし、発表予定の学会くらいは答えられるようにしておきましょう。

30.　技術者としてのポリシーを語れるようにしましょう。経歴説明や受験の動機などポリシーを語る場面はあります。私も口頭試験では、「普段は小さな仕事ばかりだが、小さな仕事にも高度な技術判断は必要で、小さな成果の積み重ねが大きな成果に繋がると信じている」などと毎回語って来ました。