技術士レベルの資質能力を要した点は？

「詳述した業務で技術士レベルの資質能力が必要だった点は？」と質問を受けた場合、上手く答えることができるでしょうか。

技術士レベルの資質能力とは、「技術士に求められる資質能力（コンピテンシー）」だということは、多くの受験者が知っているはずです。しかし、技術士レベルの資質能力を要する業務を説明できる受験者は少ないように思います。

技術士のコンピテンシーは、IEA（国際エンジニアリング連合）が定めるPC（Professional Competencies）に準拠して定義しています。IEAでは、PCを必要とする複合的な活動（Complex Activities）も別途定めています。技術士のコンピテンシーに使われている「業務」という言葉は、IEAが定める複合的な活動のことです。IEAでは、複合的な活動には次の5つの特性が複数含まれると規定しています。

＜複合的な活動に含まれる５つの特性＞
特性1：人材・材料・情報など多様な資源が必要
特性2：要求性能・検討事項がトレードオフ関係
特性3：マニュアルが無い又は適用できない
特性4：判断ミスが重大な欠陥・事故につながる
特性5：類似事例や研究事例が無い

上記の特性を用いて詳述業務の問題点を示すと、技術士レベルの資質能力（コンピテンシー）を要した点が回答しやすくなります。

• 重大な事故を回避するために、標準要領の適用を工夫して合理的に解決した点
• マニュアルや類似事例が無かったので、妥当性を評価しながら問題解決した点
• 品質と納期がトレードオフとなり、限られた資源の配分を工夫して解決した点

効果的な意志疎通とはどういう意味か？

「コミュニケーションで留意していることは？」との質問に対して、「明確かつ効果的な意志疎通に留意しています」と回答する人は多いと思います。そこで試験官が納得してくれればよいのですが、「効果的な意思疎通とはどういう意味ですか？」と追っかけ質問が来たら即答できるでしょうか。

技術士に求められるコミュニケーションとは、単なる説明能力ではなく、意思疎通能力です。意志疎通とは相互理解のことで、技術士業務では技術的リスクの相互理解が極めて重要です。

技術的リスクとは、高度な専門知識と豊富な経験を有する技術者が知り得るリスクです。業務を遂行する技術者は、クライアントやユーザーなど、技術的リスクを知らない関係者にリスクを説明し理解してもらう責任があります。また、技術者には、説明を受けた関係者が懸念するリスクを把握し、それに対応する責任もあります。

効果的な意思疎通について、「業務上の技術的リスクをクライアントやユーザーなどの関係者と相互理解できるようにすることです」と説明すれば、試験官はそれ以上追及しないと思います。

リーダー以外もリーダーシップは必要？

「リーダー以外の担当者にもリーダーシップは必要ですか？」との質問に対して、「関係者との利害調整のために必要です」と回答しても、試験官は納得しないかもしれません。

通常の業務は、一人のリーダーと複数の担当者で行いますが、担当者全員がクライアントと利害調整できるわけではありません。

リーダー以外の担当者にとってのリーダーシップを説明するには、各担当者の利害関係者を明確にする必要があります。例えば末端の担当者の場合、業務管理者や直属の上司、同じ業務を担当する同僚、業務で使うデータの提供者、業務結果の使用者は、全て利害関係者になります。利害関係者がいる以上、末端の担当者もリーダーシップは必要になります。

業務の一部しか担当していなくても、業務全体の成果を上げるために、自分が担当した部分について、上司と協議をした経験があれば、それはリーダーシップを発揮した経験と言えます。また、発注者と直接話をする立場になかったとしても、発注者との協議資料作成に携わっていたのであれば、協議者を通じて発注者と利害調整を行ったことになります。

担当者もリーダーシップが必要な理由を問われた場合は、「各担当者の成果が、業務全体の品質に大きく影響するので、担当者にも利害調整能力は必要」と説明すれば、試験官も納得してくれると思います。

詳述業務におけるマイナス波及効果は？

口頭試験では、「詳述業務をどのように評価していますか？」と質問されることがあります。この質問は、業務の波及効果の評価を聞かれているので、プラス波及効果よりもマイナス波及効果（負の影響）を回答した方が試験官は納得すると思います。納得した回答が得られないと、「詳述業務におけるマイナス波及効果は？」とズバリ聞かれるかもしれません。

コンピテンシー「評価」の定義で使われている波及効果とは、IEA-PCの「impacts（インパクト）」を翻訳したものです。波及効果と聞くと良い影響をイメージしがちですが、IEAでは悪い影響という意味で使っているようです。

IEAの倫理行動規範には、回避可能な影響（avoidable impacts）を最小にするという規定があります。日本の技術士倫理綱領は、このIEAの倫理行動規範に適合するよう規定しており、23年3月の改訂版では2.(2)において「影響」という表記を「負の影響」に修正しています。

口頭試験の試験官は、詳述業務の評価を質問することによって、業務成果に対する負の影響の評価能力と改善能力を確認していると思われます。筆記試験でプラス波及効果のみ回答した人は、詳述業務のマイナス波及効果を確認される可能性があるので、準備しておいた方が良いでしょう。

あなたにリソース配分の権限はあった？

マネジメントの質問に対して、リソースの最適配分を回答する人は多いと思います。でも、人材や金銭などのリソースを配分するには、それなりの権限が必要です。通常の場合、リソースの配分を決定できるのは、組織長やリソース管理者であり、各担当者が人員やコストを勝手に動かすことはできません。

コンピテンシーの定義では、業務全体のリソース配分を要求しているように読めますが、IEA-PCでは複合的な業務活動の一部または全体のマネジメントを要求しています。つまり、業務の一部しか担当していなくても、担当業務を成功させるためにマネジメント能力は必要になります。

担当者にも、担当業務に関する品質・コスト・納期の要求事項はあったと思います。その要求事項を満足するために、データ・ソフト・通信ツールなど様々なリソースを駆使したのであれば、それはリソースの最適配分を経験したと言えるでしょう。また、要求事項を自分一人で満足できるか、あるいは応援が必要かの判断をしたのなら人的管理も行ったことになります。

詳述業務におけるマネジメントを説明する場合、あなたの担当範囲（役割）を明確にして、与えられた要求事項と要求事項を満足するために使ったリソースを整理しておくことが重要です。そうすれば、担当業務におけるリソースの最適配分を経験したことが回答できるはずです。

口頭試験では最低限必要なコンピテンシーの実践力が確認される

筆記試験に合格した時点で、技術士として最低限必要なコンピテンシーはすでに確認済みです。口頭試験では確認済みのコンピテンシーを繰り返し確認することはしません。口頭試験は、技術士として最低限必要なコンピテンシーの実践力を確認する試験です。

口頭試験では、詳述業務の内容が合否判断に大きく影響します。口頭試験では、技術士としての実務力を確認するために詳述業務が使われます。あなたが提出した詳述業務は、ハイレベルの業務経験を確認するためではなく、あなたがコンピテンシーを最大限発揮して問題解決に向けて役割を果たしたかを確認するために使われます。

試験官は、詳述業務はチームで行ったという前提で読んでいます。いくら高度な解決策をアピールしても、それはチームとして導き出した解決策だろうと判断され、あなたの実践力を評価する材料にはなりません。詳述業務で重要視されるのは、チーム内でのあなたの立場と役割だと考えるべきです。

もしあなたが、チーム内の末端技術者の立場なら、意思決定者である発注者や上司が判断ミスをしないように、与えられた役割を進める中で、自分なりに判断して技術提案したということを伝えましょう。

もしあなたが、チーム内の最高責任者の立場なら、意思決定者である発注者や経営者が判断ミスをしないように、スタッフの技術提案について、自分の知識と経験を駆使して最終判断したことを伝えましょう。

口頭試験の試験官は、日ごろから複合的な問題の解決に向けて、自分に与えられた役割の中で、持てるコンピテンシーを最大限発揮して業務遂行にあたっていることを確認しています。そして、現時点のコンピテンシーは最低限レベルだとしても、将来的にはCPDでコンピテンシーのレベルを上げていくことによって、より高度な複合的な問題の解決を託せる人材かどうかを見極めようとしているのです。

受験動機や業務経歴の説明を求められる意味と対応策

口頭試験では、冒頭に受験の動機や業務経歴の説明を求められる場合があります。この場合、受験部門・科目と業務経歴の整合に疑問を持たれていると考えた方が良いでしょう。

口頭試験では、問題解決能力・課題遂行能力に関して、実務の中で複合的な問題についての調査・分析及び解決のための課題を遂行した経験を確認することになっています。つまり、口頭試験では、実務経験から問題解決・課題遂行の実践能力を確認しているのです。

この問題解決・課題遂行の実践能力は、筆記試験の概念・出題内容にも書かれている通り、技術部門・選択科目の観点から課題を抽出して解決策を提示する能力です。ですから、試験官は、受験部門・選択科目と業務経歴の整合に疑問がある場合は、本人の説明を聞いて疑いを晴らす必要があります。

平成時代の口頭試験では、「経歴と応用能力」を確認するために業務経歴や詳述業務のプレゼンを求められていました。しかし、令和の口頭試験では、「技術士としての実務能力」を確認するために、コミュニケーション・リーダーシップ、評価・マネジメントについて試問するように変わっています。

受験の動機や経歴説明を聞いたからと言って、試問対象のコンピテンシーを採点できるわけではありません。したがって、説明内容を採点しているわけではなく、受験部門・選択科目と業務経歴の整合を確認しているだけです。整合性が確認できてはじめて、本題のコンピテンシーの確認に移っていきます。

口頭試験の冒頭で、「受験の動機を聞かせてください」、「業務経歴と詳述業務を3分で説明してください」と問われる場合は、自分の成長過程と受験部門・選択科目の妥当性を意識して説明した方が良いと思います。

コミュニケーションに関する質問意図と対応策

技術士試験において問われるコミュニケーションとは、リスクコミュニケーションだと考えておくべきです。

技術士として業務を行う場合、計画・実施・検証の各段階でのリスクを把握し、発注者、他分野の専門家、企業の経営者、一般市民などの利害関係者間に正確に伝えて相互に意思疎通を図る必要があります。

口頭試験では、技術士が業務を遂行する上で、多様な関係者とコミュニケーションを取ることの必要性について質問される可能性が高くなります。これに対して、「高度な科学技術を扱う技術士は、業務で知り得た様々なリスクを、多様な利害関係者間で共有して、相互理解のもとで合意形成を図り、顧客満足向上や生産性向上、成果の品質向上を図るために必要です」と回答すれば、試験官も納得するはずです。

詳述業務はもちろん経歴票に挙げた主要業務については、どんなリスク情報を、どの利害関係者に、どういう方法でコミュニケーションしたのかを説明できるようにしておきましょう。

リーダーシップに関する質問意図と対応策

技術士に求められるリーダーシップは、多様な関係者の利害調整能力のことです。多様な関係者については、業務を行う関係者と行わない関係者の2つに分けて考えておくと良いでしょう。

業務を行う関係者とは、業務担当者や下請・外注など、業務に直接関与する人たちのことです。通常、業務はチームで行うので、詳述した業務にもあなたを含め複数の担当者がいたと思います。これらの担当者は、それぞれの自分たちの都合や思惑があるはずです。

技術士には、各担当者の都合や思惑を踏まえつつ、それぞれがどのように行動すれば良い結果が得られるかを示し、担当者間の利害を調整できる能力が求められます。

また、業務では、発注者、経営者、上司、住民、ユーザーなど、業務を行わない関係者との利害調整も必要になります。納期を最優先する発注者、コストを最優先する上司、安全性を最優先する住民との利害調整は、多くの技術者が経験していると思います。

口頭試験では、このような多様な関係者との利害を調整した経験を確認されます。経歴票の5業務を含め普段の業務では、どのような関係者と、どのような利害を、どのように調整しているのか、また良い結果を得るために工夫している点などを説明できるようにしておきましょう。

評価に関する質問意図と対応策

評価に対する質問は、業務遂行における技術的リスクを評価し、改善して次に活かす能力を確認するものです。

普段の業務におけるリスク評価は、レビューや検証という名目で実践しているはずです。技術士として業務を行う場合、事前・中間・事後の各段階における問題点や結果を評価して、次にどう進むかを判断しなければなりません。

試験官は、詳述業務の記載内容から、あなたの評価能力を確認しています。それが読み取れない場合は、詳述業務に関する技術的内容の質問が多くなり、あなたの評価能力を確認されることになります。詳述業務に関しては、「どうして妥当だと判断した理由は？」、「どういう方法で検証した？」、「他にはどんな方法を考えた？」など、技術的内容の質問を想定した準備をしておきましょう。上手く答えられない場合は、詳述業務は本人の実績ではないと判定されかねません。

また、リスクを活かすとは、良い面は標準化して活かし、悪い面は改善して活かすことです。この点に関して、口頭試験では、「詳述業務を現時点でどう評価しているか」、「成功や失敗を次にどう活かしたか」といった質問を受けます。これまでの業務を振り返り、成功や失敗が次に活きた事例を紹介できるようにしておきましょう。

マネジメントに関する質問意図と対応策

技術士に求められるマネジメントには、プロセスマネジメント、リスクマネジメント、リソースマネジメントの3つがあります。このうち、口頭試験で多く質問されるのは、プロセスマネジメントとリソースマネジメントです。リスクマネジメントは、コミュニケーションや評価に関連して質問されるので、マネジメントの確認で質問されることは少ないようです。

プロセスマネジメントに関する質問では、品質・コスト・納期・生産性の管理をどのように工夫したかが問われます。リソースマネジメントに関する質問では、要求事項を満足するために人員・設備・金銭・情報等の資源配分をどのように工夫したかが問われます。

この2つのマネジメントに関しては、経歴票の5業務を含めて日ごろの業務の中で、どのような問題があり、それを改善するためにどのように工夫したのかを端的に説明できるようにしておきましょう。

マネジメントに関しては、「普段の業務の中でマネジメントをどのように発揮していますか？」というような漠然とした質問になりがちです。「ICT技術や外部委託の活用で最適化を図っている」、「担当者の情報共有により問題点を早めに把握し、資源の配分調整を効果的に行っている」といった回答ができるようにしておきましょう。

技術者倫理に関する質問意図と対応策

技術者倫理のコンピテンシーには、公衆の利益の優先及び持続性の確保、法令・制度の遵守、責任範囲の明確化の3つの倫理的な行動規範が示されています。

公衆の利益の優先に関しては、「技術者倫理で最も重視していることは？」、「発注者や会社から倫理違反を強要されたら？」などの質問を受けます。これらの質問は、会社の利益と公衆の利益の相反関係に直面した際に、会社内で公衆の利益を最優先に考えた行動が取れるかを確認するものです。多くの受験者が聞かれているので、内部告発のあり方も含めて、しっかり回答を準備しておくべきです。また、倫理違反事例についての質問も多いので、回答を準備しておきましょう。

法令・制度の順守に関する質問事例は少ないと思います。しかし、「品質確保と環境保全が両立できない場合、どのように行動しますか？」など、品質と環境のどちらの法令・基準を順守するかといった質問事例もあるので、回答を準備しておいた方が良いでしょう。

責任範囲の明確化に関しては、その必要性を問う質問を受けます。「技術士法第４６条に名称表示義務が定められているのはなぜか？」といった質問を受けるので、倫理的観点から回答できるようにしておきましょう。

継続研さんに関する質問意図と対応策

継続研さんに関する質問は、初期の能力開発（IPD）に対する取組姿勢や合格後の継続研さん（CPD）に対する基本的な理解を確認するものです。

初期能力開発（IPD）に関する質問では、修習技術者としての修習活動内容や修習技術者への指導内容が問われます。「修習技術者のための修習ガイドブック」の内容をしっかり確認して、技術士に必要なコンピテンシーをどのように高めてきたかを答えられるようにしておきましょう。

継続研さん（CPD）に関する質問では、研さんの必要性、研さんの形態、論文発表の経験、他の資格取得など確認される可能性が高くなります。技術士法第47条の2にある資質向上の責務とCPD制度の理解度が問われるので、しっかり理解しておく必要があります。また、論文発表経験が無くても、合格後に発表を考えている論文があれば、答えられるように準備しておくと良いでしょう。

令和4年度から新たなCOD制度が運用されていますが、口頭試験で新制度の内容を問われることはないと思います。新たなCPD制度では、基準CPDとして年間20時間、推奨CPDとして年間50時間の2つの目安が示されています。「合格後、年間どれくらいのCPDを目指しますか」と聞かれれば、「50時間を目標にする」と答えれば良いと思います。

口頭試験の試問事項と確認内容

口頭試験の試問事項・配点・試問時間は、表-1のように公表されています。

この表だけを見ると、口頭試験では①～④の試問事項に示された６つのコンピテンシーが確認されると考える人は多いのではないでしょうか。しかし、これはあくまで試問事項であって、確認する内容ではありません。

口頭試験の確認内容は、「今後の技術士制度の在り方について」（H28、科学技術・学術審議会技術士分科会）の中で以下のように書かれています。ちなみに、以下の確認内容が先に決められ、後から表-1の試問事項が設定されています。

「今後の技術士制度の在り方について」は、文部科学省のHPからダウンロードできますので確認してみてください。

今後の技術士制度の在り方について

各試問事項の採点内容

表-1の試問事項に口頭試験の確認内容をはめ込むと、各試問事項の採点内容が次のように見えてきます。

試問事項②の評価・マネジメントでは、業務詳細の内容から問題解決・業務遂行能力を確認されることになります。問題解決能力とは、コンピテンシーの定義を要約すれば、複合的な問題についての調査分析能力、課題抽出能力、方策提起能力です。

業務詳細に関する質問から、問題解決・課題遂行能力が技術士レベルだと確認できなければ、筆記試験答案でその能力を確認することになると思います。このことは、これまでの口頭試験で課題解決能力を業務詳細と筆記答案から確認していたのと同じことです。

試問事項に「問題解決」が無い理由

試問事項②に問題解決のコンピテンシーが無い理由を、私なりに考えて見ました。

まず、口頭試験で使われる業務経歴票に何を求めていたかですが、「今後の技術士制度の在り方について」では、次のように書かれています。

ここで、カッコ内に書かれている「業務を進める上での問題や課題、技術的な提案や成果」は、問題解決のコンピテンシーに相当する内容です。つまり、業務経歴票には問題解決能力を発揮した業務の提出を求めていたということです。

ですから、口頭試験では問題解決能力自体を確認しなくても、その能力を発揮したとする業務詳細の内容が、本人の実績かどうかを確認できれば良いということになるので、試問事項②に問題解決まで書かなかったのだと考えられます。

試問事項②への心構えと準備

試験官は、業務詳細の内容について、複合的な問題の解決プロセス、リスク評価と対応策、要求事項のトレードオフを踏まえた課題遂行マネジメントについて質問してくると思われます。

確認したいコンピテンシーは、筆記試験も口頭試験も同じですから、質問内容は筆記試験のⅡ-2選択科目やⅢ選択科目の設問と同様になると思います。筆記試験の出題テーマを業務詳細の内容に置き換えて、回答を準備しておく必要があるでしょう。質問の仕方として、「～について説明してください」というような型式になりそうなので、ある程度説明時間を与えられると思います。そのため、これまでのように業務詳細を３分プレゼンした後で質疑応答するスタイルはとらないと考えます。

業務詳細はあくまで口頭試験の参考資料で、業務詳細の文章自体は採点されません。ですから、文章で書かれていないことや省略したこと、あるいは間違い箇所や不適切な表現は、口頭説明で補足・修正してかまいません。業務詳細に関する試問では、ボロが出ないように回答は慎重になりがちです。しかし、確認したいコンピテンシーが試験官に伝わらなければ何の意味も無いわけですから、伝えるべきことはしっかり伝えることが必要です。

業務詳細に関する回答から問題解決能力・課題遂行能力が確認できない場合、あるいは筆記答案からそれらの能力が不足していると判断された場合は、Ⅲ選択科目の解答内容についても質問されます。質問の目的は、複合的な問題を解決する能力を確認するためですから、問題解決プロセスを踏まえて課題抽出、方策提起、リスク評価をしっかり説明できるように準備することが大切です。

全部門で統一される基本質問を想定する

試験で確認するコンピテンシーが統一されたことに伴い、それを確認する質問事項も統一されると予想されます。このことは、これまで部門や科目でバラバラだった筆記試験の設問が、全部門・全科目で統一されたことからもうかがえます。

そのため、新制度の口頭試験では、公平性・公正性を確保する観点から、全部門・全科目で同一の基本質問が用意され、回答に対する加点基準もある程度細かく設定されると考えられます。質問の仕方も試験官でばらつかないように留意されるでしょうから、事務的な質問に淡々と答えていく形で試験は進められるでしょう。

試問事項②に関する基本質問は、業務計画能力、業務遂行能力、要因分析能力、課題抽出能力、方策提起能力、リスク評価能力を確認するような内容になる考えられます。断定はできませんが、以下のような基本質問を想定しておく必要はあるでしょう。

おわりに

新制度の口頭試験がどのように行われるかは、実際に始まって見なければ分かりません。しかし、試問事項や確認内容が変わったのですから、これまでの経験則を一旦リセットして対策を講じる必要があるでしょう。

onowithでは、現時点で最も有効と考える口頭試験対策を電子書籍（PDF、Kindle）にて販売しています。新制度試験の実態が見えない中で、想定問答の作成に向けて参考にしていただければと思います。

筆記試験で確認済みの資質能力とは何か

筆記試験で確認された資質能力は次の3つです。

• ①専門知識
• ②課題遂行手順
• ③課題解決能力

筆記試験を合格した人は、一応この3つの資質能力は認められています。

ただし、筆記試験で確認できる資質能力は、実務で培った資質能力かどうかは分かりません。にわか勉強で得た知識で、たまたまヤマが当たっただけかもしれないのです。

技術士には、実務経験で培った本物の資質能力を求められます。昔から技術的体験に基づいた課題解決能力が、技術士の絶対条件となっています。

そのため、口頭試験では体験業務の試問が中心となるのです。

口頭試験で確認する資質能力とは何か

口頭試験で確認される資質能力は次の3つです。

• ①技術的体験に基づく課題解決能力
• ②技術者倫理に則った行動力
• ③技術士制度の理解力

口頭試験における最重要確認ポイントは、①技術的体験に基づく課題解決能力です。簡単に言うと、技術士にふさわしい実務経験が本当にあるかということの確認です。

口頭試験では、詳述業務で技術士にふさわしい内容を確認し、経歴票で技術士にふさわしい業務経験年数を確認します。単に体験談の確認ではなく、それが本人の技術的体験かどうかが重要視されます。

提出済み詳述業務を技術士にふさわしい業務にする方法

提出済みの詳述業務を技術士にふさわしい業務にするためには、課題解決ストーリーを次の３パターンのどれかに当てはめて説明するようにします。

• ① 標準手法が適合しないので手法を工夫した
• ② マニュアルが無いので合理的手法を見出した
• ③ トレードオフの課題に対し最適解を提案した

深く考えずに書いた業務詳細でも、よく見れば３パターンのどれかに当てはまることは多々あるので、しっかり見直してみるべきです。特にトレードオフは、どんな業務にもおおかれすくなかかれあるので、よく考えてみましょう。

口頭試験までに技術士に必要な資質能力を身に付ける方法

詳述業務の課題解決ストーリーは、必ずペーパーに書くようにします。周りにいる技術士や上司に相談しながら、疑問点を出してもらい、ストーリーを固めていく作業を繰り返しましょう。模擬面接を受ける機会があれば、積極的に参加して説明の仕方などもレクチャーしてもらうのも有効です。

また、技術者倫理や技術士制度については、ネット上からFAQはたくさん拾えます。それらをかき集めて並べてみましょう。そして試験官が何を確認しようとしているかを考えてみましょう。回答の仕方を納得いくまで調べてみましょう。そうすれば、質問の本質も理解できるようになります。

このようにして、詳述業務の課題解決、技術者倫理、技術士制度の３つを中心に想定問答集を作り、内容を練り直す作業を口頭試験まで続けましょう。

この想定問答集のブラッシュアップこそが、技術士に必要な資質能力を身に付ける最良の方法なのです。

身に付いた資質能力は、試験官も感じるはずです。あなたの受け答えを聞いて、「この人は本物だ」と感じてくれれば、口頭試験で落ちることは無いはずです。