技術士に求められるコンピテンシーレベル

技術士に求められるコンピテンシーは、国際エンジニア連合が定義するプロフェッショナルコンピテンシー（IEA-PC）を満たすように制定されています。
IEA-PCでは、エンジニアリングに携わる人材を以下の3つの階層に分類し、それぞれの求められるコンピテンシーレベルを設定しています。

IEA-PCにおける階層別のコンピテンシーレベル
プロフェショナル・エンジニア　　：複合的な問題を解決できるレベル
エンジニアリング・テクノロジスト：広範囲な問題を解決できるレベル
エンジニアリング・テクニシャン　：定型的な問題を解決できるレベル

日本の技術士は、上記のうちプロフェショナル・エンジニアに該当することが国際的に認められています。すなわち、技術士に求められるコンピテンシーは、複合的な問題を解決できるレベルを規定したものであり、第二次試験ではそのコンピテンシーレベルを確認しています。

なお、2026年度（令和8年度）の第二次試験から適用されるコンピテンシーは、2021年に発効されたIEA-PC（ver4）に準拠して改訂したものです。IEA-PC（ver4）は、ユネスコや世界工学団体連盟の支援を受け、持続可能な開発目標（SDGs）や多様性、包摂性、倫理観といった現代的な価値観が新たに反映されています。

技術士試験で問われる複合的な問題とは

複合的な問題とは、多くの構成要素が複雑に相反・依存し、明白な解決策（正解）が存在せず、時間の経過や環境の変化に伴いその規模や性質が変容する、極めて難解な問題を指します。この難解な問題を解決するということは、社会が許容できる大きさまで縮小するということです。

例えば、インフラの老朽化問題は、複合的な問題の典型例です。この問題は、単に経年劣化だけではなく、管理、人員、予算、技術、法令、制度など、様々な構成要素を踏まえなければ解決できません。建設直後には顕在化していなかったこの問題は、半世紀を経た現在、喫緊の対応を迫られる大きな社会問題へと拡大し続けています。

国はこの問題に対し、維持管理のDX化、既存施設の集約・撤去、インフラ群再生戦略マネジメントなど、様々な方策を打ち出しています。しかし、これらの方策によって老朽化問題がどの程度縮小できるのかについては、明白な解決方法（実行方法の正解）はありません。正解が無いからこそ、老朽化問題は第二次試験の出題テーマになっています。

技術士に求められるコンピテンシーの本質

専門的学識

「専門的学識」は、複合的な問題を解決するために必要な知識水準と応用水準を規定したものです。知識レベルは、基本的な原理・原則を理解しているレベルを要求しており、応用は基本的情報を正しく適用することです。

正解が無い複合的な問題を解決するには、知り得た情報を利用して有効な解決策を導き出さなければなりません。

例えば、構造物の設計業務は、安全な構造物の形状（正解）が無い問題に対して、安全な形状（解決策）を導き出す業務です。安全な構造物の形状（アウトプット）を決定するには、入手すべきインプット情報と安全基準・計算方法を理解し、正しく適用することが要求されます。

問題解決

「問題解決」は、複合的な問題の解決策を導き出すためのプロセスの遂行能力レベルを規定しています。遂行プロセスは、内容明確化、要因分析、影響度判断、解決策提案の流れとなっており、この流れに沿って有効な解決策を導き出す能力を求めています。

また、複合的な問題は、相反要因（トレードオフ要因）が複雑に絡み合って起こる問題です。そのため、解決策を導き出すプロセスにおいては、リスク要因の分析と相互影響の判断が極めて重要となります。もしリスク要因の把握が不十分であったり、相互影響の判断を誤ったりすれば、導き出される解決策に重大な欠陥が生じ、取り返しのつかない事態を招く恐れがあるからです。

例えば、堤防盛土の構築は、材料特性、予算、工期、品質、施工機械、周辺環境といった多様な要素が相互に関連する複合的な問題です。ここで、土質性状の判定ミスや工期短縮を優先した締固め不足が発生した場合、洪水時に堤防が決壊し、沿川住民の生命や財産に甚大な被害を及ぼすリスクが生じます。

したがって、安全な堤防構築にあたっては、まず達成すべき安全目標を明確にする必要があります。その上で、土質試験データを分析・精査し、予算や工期への影響を判断しつつ、最適な締固め工法を選定しなければなりません。

一連のプロセスを遂行するためには、公衆の安全や社会の持続性を最優先事項とする倫理観も強く要求されます。

マネジメント

「マネジメント」は、複合的な問題の解決プロセスにおいて、計画・実行・検証・是正（PDCA）のサイクルを回し、人員・設備・金銭・情報などのリソースを最適に配分（使い分け）できる能力を規定しています。

例えば、コンクリート工事は、打設を開始したら途中で止めることができない特性があるため、以下のように様々なリソースをPDCA段階で的確にマネジメントする必要があります。

計画（P）：必要な人員や機材の確保、プラント価格や運搬ルートの設定
実行（D）：生コン受入や打設・養生管理、気象変化・機材故障等の対応
検証（C）：供試体の作成、強度試験の実施、試験結果の分析と品質評価
是正（A）：ひび割れの要因分析と改善策検討、次施工や別施工での適用

評価

「評価」は、複合的な問題の解決プロセスにおいて、アウトプットの有効性とリスクを評価し、改善して他の業務で活用する能力を規定しています。これは、多くの企業が導入している品質マネジメントシステム（QMS）におけるデザインレビューと同じだと考えることができます。

このコンピテンシーは、マネジメントと深く関わっており、PDCAサイクルにおいて以下のような評価を行います。

計画段階（P）：設計条件、要求事項、課題設定、想定リスクに対する評価
中間段階（D）：中間結果の妥当性とリスク、資源配分の適性に対する評価
完成段階（C）：最終成果の妥当性と波及効果、将来的リスクに対する評価
活用段階（A）：業務成果の活用拡大に向けた、改善策の効果に対する評価

コミュニケーション

「コミュニケーション」は、単に情報を聞く・伝える能力だけではなく、関係者と相互理解を成立させて、関係者全員の知恵をフル活用して協働しながら問題を解決できる能力を規定しています。

複合的な問題は様々な要因が複雑に影響しているため、解決策の有効性を高めるためには多様な関係者から要因・影響に関する情報を聞き、解決策に反映しなければなりません。

例えば、通学路の交通事故対策を計画する場合、計画者は、道路管理者、地元警察、道路利用者、学校関係者、沿道住民等の関係者から情報を聞き、計画案を関係者に説明し、関係者の相互理解のもとで計画を策定します。このように、複合的な問題の最適な解決策は、関係者とのコミュニケーションを通じた協働により導き出されるのです。

この時、情報や説明が不明確であれば相手に誤解を与え、一部の情報を無視すればリスクを見逃す危険性もあるため、コミュニケーションでは「明確性」と「包摂性」が極めて重要な要素です。

リーダーシップ

「リーダーシップ」とは、多様な関係者に対する役割提示能力と利害調整能力を規定しています。役割提示能力とは、目標達成に向けて各メンバーが果たすべき役割を設定する力であり、利害調整能力とは、関係者間の対立を解消してチーム力を維持する力のことです。

複合的な問題は、多様な関係者が一丸となって取り組まなければ解決できません。個々の関係者が自身の都合や利益を優先してバラバラに動いてしまうと、チーム力は低下し、効果的な解決策を導き出すことが困難になります。そのため、リーダーには関係者への役割明示と、利害調整を通じて組織をまとめる力が不可欠です。

また、この能力はリーダーに限ったものではありません。担当者の立場であっても、自身の役割について上司とすり合わせを行い、他の関係者と利害を調整する場面があるはずです。問題解決の一翼を担う以上、上司・同僚・部下との調整はもちろん、データの入手先や成果物の引き渡し先といった外部との利害調整も必要になります。

技術者倫理

「技術者倫理」は、複合的な問題を解決する活動が、生命財産、社会経済、地球環境、地域文化に重大なマイナス影響（リスク）を及ぼすことを予見し、それを未然に防止する行動原則（公衆優先原則・持続性原則）を規定しています。合わせて、業務対象地域の法令制度の遵守と文化的価値の尊重、自分の活動範囲・責任範囲の明示も規定しています。

複合的な問題は、正解が存在しない一方で、多大なリスクを内包しています。自社の利益を優先して判断を誤れば、公衆に深刻な被害を及ぼしかねません。しかし、一般市民は専門的なリスクを判断するための知識を必ずしも持ち合わせておらず、その判断を専門家に委ねざるを得ません。

技術士は、適切なリスク判断ができる資質能力を兼ね備えていることを、国に承認されたプロフェショナル・エンジニアです。ゆえに技術士には、重大な悪影響を未然に防止し、公衆の安全と利益を守る重い責任が課せられています。

継続研さん

「継続研さん」は、複合的な問題を解決するために必要な資質能力を、生涯にわたって維持・向上させる責務を規定しています。社会経済の進展や自然環境の変化に伴い、解決すべき問題は複雑化・多様化し続けています。同時に、それらの解決手段となる技術も、日進月歩の勢いで進化しています。こうした変化に即応し、プロフェショナル・エンジニアとしての水準を保ち続けるため、技術士には継続的な研さん活動が強く求められます。

また、継続研さんは自己の能力向上に留まるものではありません。業務で得られた技術的知見やリスク情報の外部発表、さらには次世代を担う後進の人材育成に寄与することも、重要な責務の一つとして含まれています。企業内における人材育成では、自社の利益に直結する技術教育が優先されがちなため、その中で公衆の利益を最優先とする技術者倫理教育をいかに組み込むかが重要な課題といえます。

技術士の制度変更を強調した前文

技術士コンピテンシーの前文には、今回改訂した背景やポリシーが、3つのセクションで書かれています。前文はやや長文なので、セクションごとに分けて考察していきます。

前文セクション1：第1段落～第2段落

セクション1は、技術士に求められる資質能力の背景と概念が書かれています。

第1段落には、①技術が高度化・統合化しているので資質能力も高度化・多様化している、②社会経済がグローバル化しているので資質能力の国際的同等性が重要になる、という2つの背景が書かれています。①は改定前と変わっていません。②は今回の改訂で付け加えられた箇所で、国際的同等性の重要性が強調されています。

第2段落は、改訂前とまったく同じで、技術士として活躍するためには、いつまでにどのような資質能力を修習すべきかが書かれています。35歳までに修習すべき資質能力は、専門的学識や高等の専門的応用能力だけではなく、複合的な問題を明確にして解決できる能力だとしています。このことから、技術士法で規定する専門的学識や高等の応用能力だけでは、複合的な問題は解決できないということがわかります。

前文セクション２：第3段落～第4段落

セクション2の全文は、今回の改訂で追加されたものです。第1段落では、①技術士コンピテンシーがIEA-GA&PCに準拠していること、②IEA-GA&PCは21年6月に第4版に改訂されていることの2点が書かれています。

①は以前からアナウンスされていたことです。注目すべきは②で、今回の技術士コンピテンシーは、IEA-GA&PC第4版の内容に整合するよう改訂されたという点です。前回のGA&PC第3版の改訂が2013年だったので、2021年の第4版改訂は8年ぶりとなります。その間、2015年にSDGsが採択され、第4版は主にSDGsを反映した改訂内容になっていることが重要なポイントです。

第2段落では、IEA-GA&PCを踏まえて技術士制度の改革を継続的に進めていることが書かれています。GA&PCに基づくコンピテンシーは、技術士制度の重要な位置づけになっていることがわかります。しかし、制度を定める技術士法や施行令・施行規則では、コンピテンシーの位置づけは規定されていません。今後の方向性も示していないことから、当面はコンピテンシーの法的位置づけを曖昧にしたまま制度改革を進めるということのようです。

前文セクション3：第5段落

セクション3も、今回の改訂で追加された内容です。ここでは、SDGsの達成やSociety5.0の実現に向けた科学技術・イノベーションの推進が技術士の役割であり、今後もGA&PCに基づくコンピテンシーを技術士制度に反映させていくことを明言しています。つまり、技術士制度の目的が、技術士法で定める科学技術の向上・国民経済の発展から、SDGsの達成・Society5.0の実現に変わっていると理解できます。

第二次試験は、技術士法で定める専門的学識及び高等の専門的応用能力を確認する試験だと案内されます。ところが、実施される試験の内容は、複合的な問題を解決に必要なコンピテンシーの確認です。技術士法を改正しないまま制度変更しているので、試験案内と実施内容が異なる状況となっているのです。今回のコンピテンシー改訂により、そのギャップがさらに広がったように感じます。

改訂された4つのコンピテンシー

技術士コンピテンシーは8つありますが、今回改訂されたのは、問題解決、コミュニケーション、技術者倫理、継続研さんの４つです。それぞれの改訂箇所を赤文字で示しながら、改訂内容を見ていきます。

「問題解決」の改訂内容

1番目の項目では、複合的な問題に対して、必要に応じてデータ・情報技術を活用して定義することが追加されました。社会経済の複雑化や自然環境の劇的変化が進む状況において、解決すべき複合的な問題は、ますます見え難くなっています。そのため、デジタルデータやITを活用して「複合的な問題を見える化」する必要性を、今回の改訂で加えたものと理解できます。

2番目の項目では、解決策の提案に当たって、多角的な視点を考慮すること、ステークホルダーの意見を取り入れることの2点が追加されています。これは、前文のセクション2にも書かれていたように、多様性と包摂性の理念を取り入れたものです。複合的な問題は、様々なリスク要因が含まれる問題です。そのため、多角的な視点からリスクを評価する必要があり、利害関係者の多様な意見を取り入れることが加えられたと理解できます。

「コミュニケーション」の改訂内容

コミュニケーションでは、1番目の項目に、情報技術の活用する、包摂的な意思疎通を図る、協働する、の3点が追加されています。

コミュニケーションにおける情報技術の活用については、メール、チャット、ＳＮＳ、リモート会議などが、すでに活用されているので、いまさら説明は不要と思います。ただし、情報技術の活用目的が、明確かつ包摂的な意思疎通であることをしっかり認識しておく必要があります。

包摂的な意思疎通とは、ステークホルダーやユーザーとのコミュニケーションを通じて、相互にリスク認識を正しく共有するということだと考えます。技術士の業務活動では、高度な科学技術を取り扱うので、専門技術によるリスクを専門知識の無い公衆に正しく伝える必要があります。リスク共有では、一方向では正しく伝わらない可能性があるため、双方向での意思疎通も必要になります。

最後に追加された「協働する」とは、業務遂行に当たって必要なコラボレーション能力を規定したものです。複合的な問題は一人の技術者のみで解決できないので、複数の技術者がコラボレーションする必要があります。技術士の業務では、協力し合う能力、目標を共有する能力、役割を理解する能力、リスク情報を受発信する能力などが必要だと考えます。

「技術者倫理」の改訂内容

1番目の項目では、「経済」が赤文字になっていますが、ここは初版では「文化」と書かれていた箇所です。また、1番目の項目では、「持続可能な成果の達成を目指す」ことも追加されています。これらは、GA&PC第4版の表記に合わせたものです。GA&PCでは、経済的、社会的、環境的影響を認識して持続可能なアウトカムが得られるよう業務活動することを要求しています。

これと同様の内容は、R5.03改訂の「技術士倫理綱領」でも明示されています。倫理綱領の改訂では、これまでの「持続可能性の確保」という表記を「持続可能な社会の実現」に変更し、技術士の行動目標を明確化しています。「社会の持続可能な成果の達成」は、技術者の倫理要件における重要なポイントになると考えます。

2番目の項目に加えられた「文化価値を尊重」は、SDGsに基づく多様性・包摂性の尊重が反映されものです。GA&PC第4版でも、文化的要件を満足することが加えられています。

国内でも、地域により経済環境、生活習慣、風土は異なります。首都圏の価値観で決めた施策が、地方の価値観の下で有効に機能するとは限りません。技術士の業務活動では、法制度を遵守することだけではなく、特有の文化的要件を踏まえて業務成果の影響による差別化を無くすことも求められます。

「継続研さん」の改訂内容

継続研さんの規定文は全面的に変更されていますが、内容的にはこれまでと大きく変わっていません。

注目したいのは、「絶えず変化し続ける仕事の性質に適応する」という表記です。技術士の仕事は、複合的な問題を技術的に解決することです。複合的な問題は、複数のリスクが複雑に絡む問題で、リスクの大きさは時間や環境により変化する特性があります。

また、技術士が扱う専門技術や問題分析技術も、日々進化しています。変化と進化に適応できなければ、複合的な問題を解決する仕事は継続できません。そのため、技術士の資格を取得後も、CPD活動を行い複合的な問題の解決に必要なコンピテンシーを高めていく必要があるわけです。

コンピテンシー改訂による試験への影響

コンピテンシーは、第二次試験合格に必要な基準なので、今回の改訂内容は試験内容や採点基準に必ず影響するはずです。影響がどの程度になるか断定はできませんが、現時点で考えられることを挙げておきます。

筆記試験への影響

必須科目Ⅰ・選択科目Ⅲの設問（１）

「問題解決」において、複合的な問題を定義することが明記されたことから、必須科目Ⅰ・選択科目Ⅲの設問（１）では、複合的な問題の特定を含めて課題抽出が問われるかもしれません。あるいは、課題抽出の採点では、公表データ・数値根拠の提示を加点減点の判断材料にすることも考えられます。

必須科目Ⅰの設問（４）

「技術者倫理」において、持続可能な成果の達成を目指すことが追加されたことから、必須科目Ⅰの設問（４）では、これまでの「社会の持続性の観点」が「持続可能な社会の達成に向け」などの表記に変更されると考えられます。採点では、社会・経済・環境に対する影響を踏まえて持続可能な社会の達成に向けた要点・留意点がポイントになりそうです。これまでのように、自然環境の保全だけでは、不十分と判定されそうです。

選択科目Ⅱ-2の設問（３）

選択科目Ⅱ-2の設問（３）は、マネジメントを確認する設問ですが、「コミュニケーション」において、包摂的な意思疎通が追加されたことにより、関係者とのリスク共有方策が問われるかもしれません。また、「コミュニケーション」では、情報技術の活用や協働も追加されています。そのため、これまで通り関係者との調整方策を問われるとしても、高得点を得るにはICTを活用した調整方策の効率化、効果的な連携方策などの解答が必要になると考えます。

口頭試験への影響

口頭試験は、コミュニケーション・リーダーシップ、評価・マネジメント、技術者倫理、継続研さんの6つのコンピテンシーを対象に採点しています。このうち、コミュニケーション、技術者倫理、継続研さんの3つのコンピテンシーが今回改訂されていています。それ以外にも、問題解決の改訂内容が、リーダーシップ、評価、マネジメントに関連しており、全ての試問事項に影響すると考えます。

今回改訂されたコンピテンシーを確認するために、口頭試験では次のような質問が加わるかもしれません。

• 包括的な意思疎通で普段工夫している点とは？
• 関係者の意見をどのように取り入れているか？
• 詳述業務の成果はSDGｓ達成に寄与できるか？
• データ活用のマネジメントは普段どうしてる？
• 持続可能な社会の達成のために重要なことは？
• 新技術への適応に向けて取組んでいることは？

改訂版コンピテンシーは、令和８年度の第二次試験から適用されます。受験予定者は、口頭試験で使われる業務経歴・業務内容の詳細を4月に提出しなければなりませんから、改訂版コンピテンシーを踏まえた早めの準備が必要になりそうです。

技術士に求められる資質能力（コンピテンシー）R5改訂版

IEA-GA&PC第4版を踏まえて令和5年1月に改訂された技術士に求められる資質能力（コンピテンシー）の全文です。

onowith.onokatsuhiro.com

2023.09.07