各試験で確認対象のコンピテンシーを知る

受験申込案内には、試験の概念・出題内容・評価項目が示されていて、評価項目では評価対象コンピテンシーも示されています。必須科目Ⅰで確認されるコンピテンシーは、専門的学識、問題解決、評価、コミュニケーション、技術者倫理の５つです。

筆記試験の確認項目は、文科省の技術士分科会試験部会が公開した試験科目別確認項目（PDF,115KB）で知ることができます。令和元年の筆記試験問題は、この確認項目に沿って設問が設定されました。この内容は変更するアナウンスが無い限り、令和２年以降も適用されるはずです。

試験科目別確認項目の表を見ればわかりますが、箇条書きで示されているコンピテンシーを全て確認されるわけではありません。専門的学識は１番目の基本知識理解のみ、問題解決は１番目の課題抽出と２番目の方策提起、評価は新たなリスク、コミュニケーションは２項目共に的確表現、技術者倫理は１番目の社会的認識のみとなっています。

対象コンピテンシーから採点ポイントを抽出する

コンピテンシーの内容は、全技術部門、全選択科目に適用できる表記になっています。そのため、必須科目Ⅰでは適用対象外の記載も含まれるため、全てが採点対象とは限りません。その点に留意して、必須科目Ⅰの採点対象ポイントをコンピテンシーの内容から抽出してみました。抽出した採点ポイントは、次に示す各コンピテンシー内容の赤文字の部分です。

「専門的学識」の採点ポイント

必須科目Ⅰでは、技術部門全般にわたる基本的な専門知識の理解度を確認されます。選択科目に関する専門知識を書いても、必須科目Ⅰでは評価対象外になるでしょう。専門知識の理解度は、課題や解決策の出題テーマに関するキーワードで確認されると思います。

「コミュニケーション」の採点ポイント

コミュニケーションは、明確な文章力と効果的な説明力がポイントと考えます。明確な文章力とは、読み手に意味が確実に伝わる文章を書ける能力だと思います。主語が無い、誤字が多い文章は、意味が伝わり難いので能力は低いと判断されるでしょう。

効果的な説明能力とは、読み手に説明趣旨をイメージさせることができる能力だと思います。抽象的な説明だけでは、具体的なイメージがわきにくいので能力は低いと判断されるはずです。

「問題解決」の採点ポイント

問題解決は、必須科目の中で最も採点ウェイトが高いコンピテンシーと考えます。課題抽出では、複合的な問題の内容明確化と要因抽出・分析の2つがポイントとして挙げられます。方策提起では、相反する要求事項の影響度を考慮して複数の選択肢を提起できるかがポイントになるでしょう。

1番目の課題抽出が設問(1)、2番目の方策提起が設問(2)で確認されるので、3枚答案の半分以上を使ってこのコンピテンシーを示すことになります。実際の問題文では、設問(1)では多面的な観点からの課題抽出、設問(2)では最重要課題の絞り込みが要求されます。そのため、多面的観点での要因分析、相反事項の影響度評価による最重要課題の絞り込みが、採点に大きく影響すると考えた方が良さそうです。

「評価」の採点ポイント

評価は設問(3)で確認されます。解決策に共通して生じうる新たなリスクと対応策を解答させ、結果に対する波及効果の評価能力と改善能力を確認しているのでしょう。

そもそも、複合的な問題は、時間や環境によって解決策の有効性が変化する特性があります。そのため、提示した複数の解決策は、有効性の経年劣化や他分野の問題発生などのリスク要因を必ず含んでいます。設問(3)の解答では、提示した解決策に含まれるリスク要因、リスクを具現化させないための対策を示すことが重要になるでしょう。

「技術者倫理」の採点ポイント

技術者倫理で確認させる社会的認識とは、技術者と社会の関係に対する認識のことです。技術者と社会の関りとしては、技術者倫理綱領の上位2つの「公衆の利益の優先」と「持続可能性の確保」が該当します。設問(4)において、技術者の倫理と社会の持続性の観点から述べよとなっているのは、この2項目の認識を確認するためです。

技術者倫理綱領のそれ以外の項目は、技術者と業務関係者との係りにおける倫理規範ですから、おそらく採点対象外にされるでしょう。つまり、法令順守や責任範囲の明確化を書いても、合否には影響しないと考えます。

抽出した採点ポイントから採点項目を整理する

赤文字で示した採点ポイントから、採点項目は５つのコンピテンシーに対して８項目に整理することができます。

採点項目ごとの配点と基礎点を考察する

必須科目Ⅰは40点満点です。これを上記の8項目で割ると、1項目5点の配点となります。選択科目Ⅲは30点満点ですが、必須科目Ⅰから技術者倫理の2項目を除く６項目は同じですから、単純計算で1項目5点の配点となります。このことから、少なくとも必須科目Ⅰと選択科目Ⅲは、1項目5点の配点と考えて良さそうです。

採点者は一人で多くの答案を採点しなければなりません。採点者の負担を少なくする方法としては、あらかじめ定めた基礎点から加点・減点していく方法が考えられます。全項目を加点・減点する必要は無く、優れた項目は加点し、ダメな項目は減点するのが現実的だと思われます。

いろいろ検討した結果、1項目3点（60％）を基礎点としておいて、あとは試験官の感覚で1点から2点を目安に加点・減点する方法が、もっとも負担が少ないように思います。仮に、可もなく不可もない解答内容で加点も減点も無いのであれば、8項目すべてが3点のままなので合計24点で60%以上の合格基準を満足します。

必須科目Ⅰの採点方法を推定する

以上の考察から、必須科目Ⅰは1項目5点満点の８項目を点数化し、1項目3点を基礎点として加点・減点して採点しているものと推定されます。また、1つの答案を二人で採点し、その平均点で合否を決めていると思われます。ですから、平均点が24.5点（61%）でA判定もあれば、平均点が23.5点（59%）でB判定の場合もあるのだと思います。

以下の表に0.5点足りずにB判定となるシミュレーション結果の例を示します。同じ答案をA氏は26点、B氏は21点と採点したケースです。この場合、二人の平均点は23.5点となるので不合格となります。

採点方法から見えたA判定答案に必要なこと

近年の技術士試験では、読めばわかる論文を書くのではなく、見ればわかる概要版を書くように意識した方が、合格答案に近づくように考えています。昨年から始まったコンピテンシー確認型の試験制度では、その傾向がさらに強くなったように感じます。

試験管の立場に立てば、答案をじっくり読みたいわけではなく、ざっと読んで採点したいはずです。ざっと読んで、採点項目が網羅されており、内容もまあまあOKと思われれば減点され難くなり、A判定になりやすいと思います。一方、文章をじっくり読まなければそれが見えない答案は、採点項目不足と判断されやすいので、B判定の確率が高くなるように思います。

新制度試験が今回推定した方法で採点しているのであれば、旧制度試験のノウハウで作成した答案は、採点項目の多くが抜け落ちる可能性があります。採点項目が更け落ちたままでは、答案の完成度をいくら上げてもA判定に近づくことはできません。

新制度試験でA判定を得るためには、答案の中にコンピテンシーを見せる必要があります。試験管は定められたコンピテンシーの有無を判断するので、旧制度の高等の専門的応用能力を読ませるノウハウを駆使してもA判定を得にくいように思います。

Ⅰ実務能力とⅡ適格性の配点ウェイトが6：4の理由

口頭試験の試問事項の配点ウェイトは、次のようにⅠ実務能力とⅡ適格性で６：４の割合になっています。なぜ配点ウェイトに差がついているのか、その理由から考えていきます。

試問事項①②では、業務経歴票を使って技術士レベルの実務能力があるかを確認されます。試問事項①は関係者との利害調整能力、試問事項②は複合的な問題の解決能力が主な確認内容になります。

確認対象コンピテンシーは、コミュニケーション、リーダーシップ、評価、マネジメントとなっていますが、実質的には問題解決を加えた5つのコンピテンシーになるはずです。そのため、試問事項①②は確認事項が多くあるため、質問数も多くなってきます。

経験業務は受験者個々で違いますから、同じ質問をしても回答内容はそれぞれ違ってきます。また、全員が確認したい能力を端的に回答するとは限りません。そのため、試問事項①②では、一つの事項を確認する時間も長く取っておく必要もあるでしょう。

一方、試問事項③④は、技術士法や技術士倫理綱領、CPDガイドラインなどの既存資料を勉強すれば答えられる質問内容ですから、確認項目も少なく、確認時間も短くて澄むでしょう。適格性の確認というより、実際は勉強して覚えた知識の確認といった方が良いかもしれません。

このように、Ⅰ実務能力とⅡ適格性は、確認項目の数や確認に要する時間に違いがあり、その割合から配点ウェイトが６：４になっているものと考えられます。

基本質問ごとの採点は5段階評価が適している

別の記事でも書きましたが、新制度の口頭試験では、確認する技術士コンピテンシーが統一されたことに伴い、全部門で同一の基本質問が用意され、1問当たりの評価基準も細かく設定されると思います。

基本質問1問ごとに評価点を付ける場合、試験官は受験者の顔を見ながら短時間で採点しなければいけないので、3～5段階評価が現実的だと考えます。正解が無いものに評価点をつけるのですから、飲食店やホテルを評価するように、格付けの星を付けるようなことしかできないはずです。

これまでの口頭試験のように、応用能力というやや曖昧な定義の能力を確認するのであれば、公正性の幅もある程度広く捉えることができるため、試験官の裁量に任せてザックリと3段階評価でも良かったと思います。

しかし、新制度の口頭試験では、評価するコンピテンシーがある程度細かく定義されたため、これまでと同様にザックリとした3段階評価では公正性が確保されません。さらに、多数の受験者が同じ質問を受けるのであれば、同じ回答に対して採点に差が付かないようにしなければなりません。そのため、基本質問1問あたりの評価方法は、5段階評価の方が適していると思います。

以下に示すような5段階評価であれば、基本質問毎に採点していくことは、試験官にとってそれほど難しいことではないと思います。

なお、断定はできませんが、もし「不適レベル1点」の評価が1つでもあれば、他の評価がいくら良くても不合格になると思います。専門分野が違う、公益確保優先を知らないなどは、間違い無く「不適レベル1点」と評価されるはずです。

試問事項の採点基準と試問時間を推定する

これまで説明してきたことを総合すると、各試問事項の基本質問数、加点基準、質問時間は、表-1のようになるのではないかと推定されます。

基本質問数は全試問事項で20問、1問当たり1分から0.5分とすれば、実質16分の質問時間となり、追加質問を加えても20分以内に4つの試問事項を採点することができます。また、加点基準を1問当たり5点満点とすれば、各試問事項の満点は公表された配点基準と同じとなります。

どの程度の追加質問があるかは、回答内容で異なってくるとは思いますが、時間的にはそれほど余裕は無いので、ダメな答えには低い点数を付けて淡々と質問を進めるように思います。

合否シミュレーションから不合格パターンを考える

上記の採点方法を基に合否シミュレーションを行いました。表-2は30点満点（試問①②）の場合、表-3は20点満点（試問③④）の場合の結果です。ちなみに合格ラインは、各試問事項で60％以上ですから、30点満点なら18点で合格、17点で不合格、20点満点なら12点で合格、11点で不合格となります。

いずれのCASEを見ても、1問の得点が合否に大きく影響することがわかります。CASE1のように高得点の回答が多ければ、全ての質問数に回答しなくても60％以上の合格ラインに達することができます。前半の質問で高得点を連発すれば、試験時間が短くても合格できるというわけです。

逆に、CASE4のように得点3の無難な回答を続けていても、たった1問の評価が低いだけで不合格になります。時間一杯使ってまんべんなく質問され、全て無難に答えたのに不合格になる人は、このパターンなのだと思います。本人は間違った回答はしていないという認識ですから、不合格とされても納得できないでしょう。

以前から、口頭試験は加点法式で採点され、合格ラインに達した時点でその試問事項についての質問が打ち切られると言われてきました。この点については、新制度の口頭試験でも同じでしょう。

なお、質問順番が全ての試験官で統一されない可能性もあります。従って、新制度の口頭試験でも、受験者が全て同じ質問を受けるとは限らないと考えておいた方が良いでしょう。

おわりに

口頭試験で不合格になれば、また筆記試験から受け直さなければいけません。そのため、ボロが出ないように、無難な回答で逃げ切ろうという考えになりがちです。しかし、全ての質問事項を評価点3の無難な回答で逃げ切ったとしても、合格ラインの60％ギリギリですから、その考えは極めて危険だということを知っておくべきです。

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